世界を席巻する韓流エンタメ。今年2月には『パラサイト 半地下の家族』が第92回アカデミー賞で作品賞、監督賞、脚本賞、国際長編映画賞の4部門を受賞。BTSやTWICEといったK-POPグループは世界的な人気となり、オーディション番組『Nizi Project』から生まれた日本出身の9人によるK-POPガールズグループ「NiziU」もブレイク中だ。

 韓流が支持されるのは、そのコンテンツのクオリティーの高さゆえだ。そして、韓国人がエンターテインメントに真摯に向き合うようになった背景には、1997年の通貨危機がある。当時、金泳三大統領は、国家経済が破綻する危機に直面し国際通貨基金(IMF)に緊急融資を申請したが、多くの企業が倒産する結果となり、国中の人々が貧困に陥った。韓国ドラマに詳しい作家の康熙奉(カンヒボン)さんが説明する。

「韓国は1988年にソウルオリンピックを経験し、1989年に海外旅行が自由化されました。狭い国に住んでいる韓国人は積極的に海外へ行き、学んでみようと考える人が多かった。音楽や映画など芸術的なことを海外で学ぶ人も多く、韓国エンタメ界にその好影響が出てきたのが1995年くらい。金融危機の直後に就任した金大中元大統領は、この小さな自国が生き延びていくため、エンタメ産業に力を入れる方向へと舵を切りました」(康さん)

 金氏は選挙の公約として国費を注いで韓国映画を「世界規模のエンタメ」にすることを掲げた。そして映画業界の支援を受けて当選。韓国映画振興委員会に年間約150億円もの助成をし、学校を創立して人材育成にも力を入れた。ヨン様ブームの時代から韓流を追いかけ続ける「韓国ウオッチャー」の児玉愛子さんはこう話す。

「金元大統領のスローガンは、“1台の車を売るより1本の映画を売ろう”。韓国映画を『国策』にしたんです。アメリカのハリウッドで仕事をしていた韓国人スタッフを呼び戻し、映画製作に取り組ませたそうです」

 製作サイドだけではなく、韓国の国民は映画鑑賞にも熱心だ。年間鑑賞本数は1人あたり4.3本ともいわれ、日本人の約3倍。世界一映画を見る国民だといわれる。

「それだけ観客の目も肥えています。作り手は観客を喜ばせるために工夫しなければならないので、骨太な作品ができるんです」

 そう話すのは、韓国映画業界で助監督として働いている藤本信介さんだ。交換留学生として韓国に留学した後、再び渡韓して映画スタッフとなった藤本さんが、製作現場の裏側について明かす。

「韓国映画はスタッフがとにかく若い。20〜30代が中心で、50代になるとほとんど現場では見かけません。韓国は上下関係がしっかりしているため、年上のスタッフだと監督が言うことを聞かなければならず、それを避ける監督が多い。15年ほど前から実力のある若い監督が出てきて、それにつれてスタッフも若返りました」(藤本さん・以下同)

 悪く言えばノウハウの少ない、経験が浅いスタッフが多いということだ。しかし韓国映画の撮影現場では、「職人」ではなく、若い情熱で新しいアイディアを生み出し、新たな挑戦を行うことが求められるという。

「つねに新しいものに目を向けるのが韓国人の特徴。機材や撮影方法、システムなど海外で新しいことをやっていれば、どんどん取り入れます」

 その姿勢は「働き方」にも表れている。日本映画では、予算の少なさから1か月程度の短い期間に詰め込んで撮影を行わなければならず、徹夜で撮影を行うことも珍しくない。しかし、予算に余裕のある韓国では、一般的な作品ならば3か月かけて撮影し、最長でも1日12時間労働が守られているという。

「延長した場合はスタッフにオーバーチャージが支払われます。単純に比較できませんが、日本は1億円以下の低予算の作品が半分以上だといいますが、韓国は逆に小さな作品は少なく、1本4億〜5億円の作品が多い印象です。海外も視野に入れているので、お金をかけていい作品を作れば、国内外から回収できるという考えです」

 予算に余裕があれば時間に余裕ができる。そのおかげで監督はアイディアを練る時間が取れて、役者とのコミュニケーションも図れる。そこへ作品にかける並々ならぬ情熱が重なり、世界レベルの傑作が生み出されているのだ。

「日本は原作ものの作品が多いですが、韓国ではオリジナルが基本。脚本も『監督が書いてなんぼ』というところがある。長い時間をかけて監督がシナリオを書くので、作品への思い入れが強いんです」

 その先にあるのは、「観客を喜ばせたい」という一心だ。

※女性セブン2020年8月20・27日号