シニア世代のネットトラブルが増えている。『令和2年消費生活白書』によると2019年の年齢層別にみた消費生活相談状況は、65歳以上の高齢者が全体の33/0%を占めている。内容をみると架空請求を含む「商品一般」が最多であるのは変わらないが、高齢者も「光ファイバー」「デジタルコンテンツ」が増えてきているのが最新の特徴だ。コロナ禍によるネット通販利用の増加により、2020年はさらに高齢者のネットに関連した相談が増えそうだ。ITジャーナリストの高橋暁子さんが、シニア世代のネットトラブルの実態と注意点について解説する。

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「離れて暮らしている父が、知らない間にネット通販で散財していた」と、実家へ帰ってきた50代女性はため息をつく。「久しぶりに実家へ顔を出したら、要らないサプリがたくさんあって、おかしいと思ったら定期購入していた。しかも調べたら相場よりかなり高額だった」。家には商品が山と積まれており、封も開けていない状態となっていた。

 色々な商品をネット通販で購入した影響で貯金も減ってしまっていたようで、「今後はもっとまめに確認しないと、父の老後の蓄えがなくなってしまう」と肩を落としていた。

 久しぶりに年老いた親に会ったら、生活に必要とは思えない購入したものが家にあふれていた。このような例は珍しいことではない。実家訪問から戻った人が、親の定期購入契約を解約しようと各所に相談したり奔走した、なんて苦労話もよく聞く。

 国民生活センターへの契約者当事者が60歳以上である相談件数の推移をみると、架空請求による相談が激増した2018年度は約43万件と過去10年で最も多くなっている。翌2019年度は約37万件に減少したものの、2017年までは30%に届かなかったことを考えると、高齢者による相談は多い水準を保っている。

 それらの相談の内容をみると、60歳以上のすべての年代において、健康食品などの定期購入に関する相談が 2019年度は前年の約2倍に増加。架空請求、アダルトサイトを含むデジタルコンテンツ、インターネット接続回線などの情報通信関連のトラブルに関する相談も多く寄せられている。これは、生活の様々な場面でネットを利用することが、高齢者であっても求められるようになっているためでもある。

 NTTドコモモバイル社会研究所の「モバイル社会白書2020年版」によると、スマートフォン所有率は60代が約7割の69%、70代が約5割の48%となっている。パソコンやフィーチャーフォン、タブレットなどを入れると、ほとんどのシニアが何らかの端末を所有しており、ネットサーフィンやネット通販などが当たり前となっているのだ。

 さらに、コロナ禍の影響で、シニア層は特に外出を控える人が多かった。また、各種の告知や手続きなども「ネットで」とすすめられることが増えたこともあり、ネットを利用する時間が格段に増加した。そのためネット通販利用も大幅に増えており、それに伴ってトラブルも増加しているというわけだ。

アダルト・出会い系サイトで騙されるシニア層

 今のシニア層は、これまで高齢者としてイメージされてきたのとはかなり異なるライフスタイルを実践している。精神的にとても若く、好奇心にあふれ、アクティブな傾向にある。それ故、経験がないことにも貪欲に挑戦するため、アダルトサイトや出会い系サイトを利用して被害にあう例が少なくない。だが、そのような被害を恥じて隠してしまうため、子供など周囲が気づいた時には被害額が大きくなっていることもある。

 出会い系サイトでお金を騙しとられてしまった60代女性に、そのきっかけを聞くと、間違いメールへ返信してしまったことが始まりだった。

 慣れている人であれば、それは業者による勧誘メールだからと無視して済むものが、アナログの手紙のように、ひとつひとつ返事をしないと失礼と考えてしまったらしい。その返信をきっかけに、メールの先にいる相手と親密なやりとりをするようになった。男性だと名乗る相手とはしばらくメールを交わしたのち、出会い系サイトへ誘導されて登録。その後、彼と連絡を取るためだと言われて数十万円を支払ってしまった。ところが、それから相手の男性と特に進展などなく、騙されたことに気づいたという。

 実に古典的な手口だが、そういう詐欺が存在していると知らなかった彼女は、まとまった金を失うこととなった。

 ほかにも、ネットを使って恋愛感情を刺激する古典的な手法が、高齢者をターゲットに繰り返されている。無料だと思っていたのに突然「登録完了」の表示が出て料金を請求され、支払ってしまうというアダルトサイトの事例は、一時、かなり広まっていたものだが、最近では高齢者に被害が目立つ。いい年をしてこんなことで騙されてしまった……という思いがよぎり身近な人に相談しづらいことも、被害を大きくしている。

相談できず「支払えば済む」と考える高齢者たち

 シニアでは、パソコンは使えるのにスマホは使えない、といった人も珍しくはない。特に高齢男性は仕事での経験からパソコンは使えることが多いが、だからといってネットトラブル被害に遭わないというわけではないようだ。だが「パソコンを使える」という自負と、周囲にもそう思われていることが、また別の困難を引き寄せているケースだとも言えるだろう。

 突然、送られてきたメールに動転し、数万円を振り込んでしまった60代男性の場合いは、しばらくそのことを誰にも言わずにいた。

「だまされてしまったけれど、数万円払うだけで済んだのならいいか」

 人間は自分が置かれた状況を異常だとは考えたくないものだ。当然、詐欺に遭ったことも認めたくない。たいしたことがない金額だからと支払った金について思うことで自分の気持ちをごまかそうとしたが、目的が分からない支払いを家族は小さい金額とはとらえなかった。そして、この金は何のためかと家族から聞かれた男性は、最初はごまかそうとしたが、最後には正直に自分の身に起きたことを話すこととなった。

 メールを受け取ったあと、その内容について誰かに相談できていれば、古典的な架空請求メールだったのだから、被害は防げたかもしれない。だが彼は、似たようなケースの高齢被害者によく見られるように、プライドが邪魔をして一人きりで判断して物事をややこしくささせてしまった。元々社会的地位が高かったその男性は、「できない」「騙された」ということをなかなか認められず、子どもや周囲に相談できなかったようだ。

 詳しいという自負がない人でも、ネットにまつわるトラブルは等しくやってくる。そもそもまったくスマホやサービスなどの設定がわからず、使い方もまったくわからないという人は珍しくないこともあり、不案内なことにつけ込まれるケースもある。たとえば、キャリアショップ店員に説明を受けても、わからないのに書類にチェックを入れてしまったり、インターネット回線の営業電話に曖昧な受け答えをして契約したことにされてしまうという相談もなくならない。

 国民生活センターにおいて60歳以上からの相談で多い健康食品に関するトラブルは、ネットに関わる形でもしっかり続いている。 シニア層がスマホの操作に慣れていないため、決済後も何度も購入ボタンを押して買いすぎてしまう事例などは良心的なほうで、1回限りのつもりが定期購入になっていたというケースでは、購入者が気づきにくい形を狙っているようなものも少なくない。スマホなどで購入する場合はとくに注意書きが小さく、定期購入になるとか2回目以降は高額になるなどの記載がわざと気づけないようなものになっていることもある。

 冒頭でご紹介した50代女性の父は、使いもしないサプリを届くがままにして払い続けたのはなぜなのか。

「ネットでしかキャンセルできないから。どうやってキャンセルしたらいいのか、分からなかった」

 とキャンセルを諦めていた。なんらかの方法を、誰かに相談すれば見つけられたかもしれないが、自分がしくじってしまったことも含めて打ち明ける気力がなくなっていたのだろう。

 また、これは彼女の父についてというわけではないが、人間は誰でも年をとるとどうしても判断力が落ちる。さらに、家族は認めたくないことだろうが、認知機能低下により、購入したことを忘れて何度も購入してしまうケースも少なくない。家中がネットショッピングで届いた不要品で埋まる前に、厳しいかもしれない現実とは向き合っておいた方がよいだろう。

 高齢の親の状況は、家族が様子を見守り、定期的に確認する必要がありそうだ。また、いざという時には地元の消費生活センターへ相談するのがよいが、そこへ繋げてもらえる消費者ホットライン「188」へ簡単に電話できる設定をスマホに入れておけないものだろうか。日本は今後、さらに高齢者の人口が増えることが確実で、ネットも今以上に利用されることになる。いま高齢者ではない人も、遠からず年をとる。転ばぬ先の杖として、トラブル対処についてはよく準備したい。