中国メディア・東方網は13日、中国人観光客が多く訪れる大阪の地下鉄で、日本初の2次元コード決済による切符購入システムが導入されることになったと報じた。

 記事は、中国での日常生活において今や欠かせないツールとなっている「支付宝」(アリペイ)と「微信支付」(ウィチャットペイ)が、その安全性や利便性の高さから海外の都市の交通機関でも受け入れられ始めているとし、大阪メトロが先日、3月8日より御堂筋線の7駅に2次元コード決済機能付きの券売機を設置することを発表したと伝えた。

 そして、新大阪や梅田、心斎橋など主要駅に設置される2次元コード対応券売機では、支付宝と微信支付による決済で片道の切符を購入することができるようになると説明。回数券や1日乗車券の磁気カード、交通系ICカードのチャージは対応していないと紹介している。

 そのうえで、日本のみならず世界各国の交通機関で「中国式決済」が導入されている例として、ロシアでは2018年のサッカーワールドカップに合わせて地下鉄の5駅で支付宝による切符購入が可能になったことを併せて伝えた。

 多くの中国人観光客は周遊券や一日乗車券、交通系ICカードを利用することが想定されるため、単純な切符のみで2次元コード決済が可能になることでどれほど中国人観光客の利便性が向上するかは、実際にサービスを開始してみないと分からない。将来的に、さまざまな切符が購入できるようサービスを強化する必要がありそうだ。

 また、2次元コードでそのまま改札を通り決済までできるようになるのが中国人観光客にとっては一番便利ということになるだろう。JR東日本が山手線の新駅・高輪ゲートウェイ駅でQRコード対応の自動改札機の実証試験を行うことを明らかにするなど、2次元コード改札に向けた動きは出ているが、実現するまでにはまだ時間がかかりそうだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)