中国メディア・東方網は11日、イタリアで行われた世論調査で、中国で発生した新型コロナウイルスの感染拡大に憂慮を抱く市民が多い一方で、感染防止のためにマスク着用を考えている人はわずか1%にとどまったことが明らかになったと報じた。

 記事は、ローマに本社を置く中国資本の通信社・欧聯通信社の11日付報道として、イタリアの世論調査機関が先日同国の市民1000人を対象に実施した新型コロナウイルスの感染拡大に関する調査の結果を明らかにしたと伝えた。

 そして、新型ウイルスの感染拡大に対して「非常に心配している」人が18%、「やや心配している」人が44%となり、「心配している」と答えた人が合わせて62%と過半数に達したことを紹介。また、72%が「ウイルス感染状況を過剰に煽り立てているとは思わない」と答えたほか、49%が「政府は必要な措置を講じている」との認識を示したとしている。

 さらに、新型ウイルスの感染拡大によって日常の生活習慣が変化したかについての質問では、63%が「変化していない」、16%が「手洗いの回数が増えた」と回答したと伝えた。また、感染予防の方法では「風邪をひいている人との接触を避ける」、「アジア人経営のレストランでの飲食を極力避ける」、「アジア人との接触を極力避ける」、「商品の原産地に注意する」との回答がそれぞれ10%前後となる一方で、マスクの購入を検討している人はわずか1%にとどまったと伝えた。

 タイでは先日、アヌティン保健相が「マスクをしない欧州の観光客は出ていくべき」と発言して物議を醸す出来事があった。バンコクにある駅でウイルス感染防止の啓発活動としてマスク配布を行った際、マスクを受け取らない欧州の観光客がいたことに憤慨したとのことだが、今回記事が紹介した調査結果も、欧州ではアジアほどマスクを装着する習慣がないことを示す事例と言えそうだ。また、調査結果からは、中国から遠く離れていることもあるのか「対岸の火事」といった印象も禁じ得ない。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)