中国メディア・上観新聞は21日、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によって予定通りの開催の是非を巡る議論が活発化している東京五輪について「日本人以上に成功させたいと思っているのは、この人かもしれない」とする記事を掲載した。

 記事は、東京五輪期間中に灯される聖火が20日にギリシャから日本に到着する一方、日本国内の聖火リレーは大幅に規模が縮小され、各競技の五輪予選も延期や中止が余儀なくされていると紹介。さらには、日本五輪委員会の副会長を務める日本サッカー協会の田嶋幸三会長が新型ウイルスに感染するなど、五輪開催に向けたバッドニュースが並ぶなかで、安倍晋三首相が先日改めて規模を縮小しない「完全な形」の五輪・パラリンピック開催の意思を示したと伝えた。

 そのうえで、「東京五輪が予定通りできるかは、今や全世界が注目する問題だが、その答えはどの個人にも国にも分からない。ただ、日本人以上に7月24日に聖火が東京のスタジアムに点火されることを望む人物が1人いる。それは他でもない、国際五輪委員会(IOC)のバッハ会長だ」としている。

 そして、バッハ会長が17日の関連会議にて「東京五輪・パラリンピックの準備は計画通り進んでおり、五輪の開会式は2020年7月24日に行われる」とコメントしたことに言及し、「公の場でこのような発言をしたことから、バッハ会長が予定通りの五輪開催に全力を尽くすという決心が伝わった」と伝えた。

 記事は、バッハ会長が是が非でも東京五輪を予定通り開催したいと考える理由について「背後に存在する経済利益」があると説明。延期や中止となればスポンサーや放送業者、各国の競技団体などの利益に大きく影響するほか、五輪が持つ世界的な影響力にもダメージがあるとしたほか、経済の低迷を経験した国による五輪招致の情熱が低下する懸念もあるとし、「時とともに進化する新たな理念を打ち出し、若者を呼び込む競技を取り入れようとしたバッハ会長は、当然自ら推し進めてきた東京五輪を簡単に『お流れ』にしたくはないはずだ」とした。

 一方で、日本で新型ウイルスの感染が始まった際にはIOCは「日本がコントロールできさえすれば五輪開催は問題ない」との認識を示し、現在世界的な感染拡大の危機が迫るなかでも「判断を下すには時期尚早」との見方を繰り返し、具体的な対応策を出せないでいると指摘。「開催の是非に関する声明を再三出すよりも、バッハ会長やIOCは実情に即した、実行可能な予備プランを打ち出すべき。そうしなければ、アスリートたちが不安を覚え続けることになる」と論じている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)