日本は1968年から国内総生産(GDP)で世界第2位の座を維持してきたが、2010年に中国に逆転されて以降は日中のGDPの差は拡大し続けている。

 中国メディアの百家号はこのほど、中国は経済、科学技術の双方で大きな成長を遂げ、今や世界の強国と呼べるほどにまで発展したと主張する一方、なぜ世界中の人びとにとって「アジア随一の国は今なお日本」なのだろうかと問いかける記事を掲載した。

 記事は、中国のGDPが毎年成長を続け、世界第2位に登り詰めたことを強調し、世界中でメード・イン・チャイナの製品が不可欠な存在となっているように「中国の経済面での影響力は非常に大きい」と主張。かつて中国では日本製品が憧れだったが、その憧れは今では失われ、むしろ日本人の方が中国製品に囲まれて生活している状況だと強調し、これほどまで中国は強大になったのに世界では「日本こそアジア随一の国」という見方があるのが現状だと主張した。

 続けて、中国のGDPが世界2位なのは間違いないが、一人あたりGDPを比較してみると「中国は日本の3分の1ほどしかない」と指摘。日本の人口が約1億2400万人であるのに対し、中国は14億人を超えており、これだけ人口の規模が違えばGDPの規模が大きくなるのはある意味で当たり前だと強調した。

 一方で記事は、14億もの人がいれば「すべての国民に対して、基本的な生活を保障するだけでも大変なのは明白であり、それは1億2400万人しかいない日本よりも困難を極める」としながらも、中国がアジア随一の国と見なされるためには「国民の豊かさが大切になる」と強調した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)