ローラ「奴隷契約騒動」の深層

ローラ「奴隷契約騒動」の深層

 独立“オッケー”!? 本紙報道などがキッカケで表面化したタレント・ローラ(27)の独立騒動に新展開だ。9日発売の「週刊文春」が先月、米国でローラを直撃し「ローラ『10年奴隷契約書』」と報じたのだ。もはや所属事務所との関係を修復することは難しく、ローラの独立への思いは揺らぎそうにないという。それこそ法廷闘争に持ち込んででも、その意志を貫くつもりのようだが、意外にもローラに追い風が吹くと見る芸能関係者も出てきた。

 衝撃的なタイトルの記事を掲載した文春によると、ローラは2010年から10年間にもわたる長期契約を結んでおり、さらに満了を迎えても自動的に更新され、事務所サイドの了解がないと契約解除ができない、また契約終了後も2年間は芸能活動ができない――などと契約書に書かれているという。

 また、仕事面でローラと事務所側には溝ができてしまい、ローラが慕っていたマネジャーなどスタッフが次々と退社。これらがローラの精神面に大きな負担となり、5月末ごろには空港でパニック障害のような状態に陥ったとか。睡眠薬に頼ることもあり、医師からは「これ以上、症状が進行するとうつ病です」と診断されたという。

 文春の直撃に、ローラは「心配してくれてありがとう。うん、私、頑張る。これからもみんなをハッピーにするから待っててね」と答えた。

 一方、事務所サイドは、ローラとのトラブルなど文春の報道内容を完全に否定している。

 芸能プロ関係者は「ローラが事務所サイドと元サヤに収まることは難しい。独立する決意は固く、それが変わることはないだろう。まだ契約期間中だが、それこそ裁判を起こして契約解除という強硬手段に打って出ることまでも考えている。それだけローラは独立に向けて本気だ」と語る。

 ここ最近、芸能事務所とタレントの契約トラブルが目立っている。芸能界特有の“慣習”には厳しい目が向けられており、7月には公正取引委員会が、大手芸能プロなどで独占禁止法に抵触する不公正な契約が結ばれていないか調査に乗り出したことが明らかになった。

 事情に詳しい芸能関係者は「芸能プロにとっては本当に厳しい時代となった。タレントに契約を巡る裁判を起こされたら、事務所が勝訴することはかなり難しくなっている」。

 その一方で、芸能事務所相手に裁判を起こして契約解除に成功しても、その後は干された状態となるケースも多々あった。だが、ローラの場合はそうならない可能性は高そうだ。

 まずは本紙既報通り、大御所の堺正章(71)が“救いの手”を差し伸べているという。

「堺以外にもローラをかわいがっている芸能人は多く、サポートに名乗りを上げる人が出てくるのではないか」(テレビ局関係者)

 そもそも、ローラが現在の所属事務所から独立した後、日本の芸能界からいなくなる可能性まで出てきている。「演技のレッスンなどでオフには定期的に米国に行っているローラは、本気でハリウッドで勝負しようとも考えている。米国ならば何のしがらみもないし、顔も日本ほど知られていないので自由に行動できるから」と前出関係者。

 独立騒動の着地点はまだまだ不透明だが、いったいローラはどの道を選ぶのか?

★意味深ツイートがキッカケ=独立騒動が発覚するキッカケとなったのは、6月にローラが投稿した意味深なツイートだ。突然「ローラ最近裏切られたことがあって心から悲しくて沈んでいるんだけど、わたしは人には絶対にしない」「いま誰のことも信じられないくらい怖いんだ」「我慢をずっと続けていると、人はいつか倒れてしまうの」「黒い心を持った人とは絶対に一緒にいたくない。10年の信頼をかえしてください。でも、もういいの。苦しみを味わっただけ、人は強くなれる」などと、せきを切ったように連投したのだ。これまではこのようなツイートはなかっただけに騒然となった。それと同時に、ローラと所属事務所の関係が良好ではない異変を伝える報道が相次いだ。本紙もいち早くローラ独立の可能性を伝えていた。

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