中止、延期論が高まっている東京五輪は“Xデー”が迫っている。東京五輪の開催について、6度五輪に出場した国際オリンピック委員会(IOC)アスリート委員のヘーリー・ウィッケンハイザー氏(41=カナダ)は「無神経で無責任な行為。この危機は五輪よりも深刻だ」と非難した。

 こうした逆風に日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長(62)は「みんな『何が何でも五輪を開催すべき』と言うほうが異常」と指摘。その上で「心配する声だけが報道されているけど、私は、それが多くのアスリートの声なのかという部分に関しては正直疑問」と、あくまで一部選手の意見として捉えているという。

 しかし、現実問題として五輪予選も実施できずに見通しが立っていない競技は多い。組織委、政府、東京都は通常開催を明言しているが「延期」「中止」を迫られた場合はどうするのか。

 小池百合子都知事(67)は「今、お答えするタイミングではない」とかわしたが、新型コロナウイルスに感染し、入院先の病室からテレビ番組に電話出演した日本サッカー協会の田嶋幸三会長(62)は「デッドライン」を提案。JOC副会長も務める同氏は「5月なのか、6月では遅いとか、そこをしっかり決めるべき」とし、5月中がリミットと示唆した。

 古参IOC委員のディック・パウンド氏(77)は開催可否の判断期限を「5月末」と発言していたように、Xデーは近づいているようだ。