新型コロナウイルス感染拡大の影響で、東京五輪の1年程度の延期決定を受けて、日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長(62)が25日、都内で会見し「予想以上に早く方向性が定まった。アスリートの安心・安全を考えた苦渋の決断だった」と話した。

 1年程度という期間に関しては「本来延期は短いほどいいが、もろもろの状況を考えても妥当な判断だと思う」と見解を述べ、今後協議が予想される、代表選考の見直しについては「各競技団体が早急に詰めていくところ。決断は尊重しないといけない」と語った。

 場合によっては「幻の代表」が出る可能性もあるが、モスクワ五輪で代表に選ばれていながら、日本のボイコットによって出場がかなわなかった自身の経験を踏まえ「いろいろなことがあるが、その後の人生にはプラスになると思う。すべてを前向きに受け止めて進んでほしい」とエールを送った。