新型コロナウイルスによる全国の休校中、多くの公立校は宿題で子どもたちの「学び」をつないでいた。しかし、親のどちらかまたは両方が外国出身の「外国にルーツを持つ子ども」にとって、家庭学習は困難な場合も多い。保護者が日本語の読み書きができず宿題を手伝えなかったり、子ども本人も言葉が不十分で、何をすればいいか把握できなかったりするためだ。

文部科学省の調査によると、全国の公立校に在籍する「日本語指導が必要な生徒」は約5万1000人(2018年時点)。そのうち、約1万人が必要な指導を学校で受けられていない。自治体や学校がカバーしきれない部分は、これまで地域のボランティアや日本語学校が支えてきた。

だが、3月に始まった全国一斉休校と4月の緊急事態宣言により、日本語学校は休校。NPOなどの支援団体も活動中止を余儀なくされた。そんな中、外国ルーツの子どもにオンラインで学習支援する団体もあるが、そこには学校とは違う大変さもある。

大量の宿題に途方にくれる

無料の宿題サポートを実施した、東京・福生にあるYSCグローバル・スクールでは利用者の数が、3〜6月の休校期間中に延べ2000人を超えた。中には、子どもは日本生まれだが家庭内の会話が日本語以外のため、言葉を忘れないようにと申し込んだ親もいる。

YSCが今年4月、全国104の支援者に実施したアンケートによると、緊急事態宣言中にオンラインで支援を継続していたのは20%のみ。家庭のネット環境や子どもの日本語力の問題、ボランティア側のスキル不足などが、オンライン対応できない理由として挙げられた。

YSC多文化コーディネーターの平野成美氏は、「外国出身の保護者は大量の宿題を前に途方にくれていた」と振り返る。休校が5月以降に延長された時、それまで復習メインだった宿題が、自分で学習を進める内容へと変わった。国語の新しい単元を読み、段落分けして要点をノートにまとめるといった作業は、日本語ネイティブの子どもでも難しい。

「中には日本語がまだ十分でない子を気遣って、『難しい宿題はやらなくていいよ』と言う学校の先生もいます。でも、ほかのみんながやっているのにそう言われるのは、子どもにとって辛いことです。『どうにかして自分もやりたい』という気持ちが、本人にも保護者にもあります」(平野氏)