コロナウイルスによって人々は突如、移動・対面を禁じられた。そうして「テレワーク」はなし崩し的に始まった。当初大きかった戸惑いの声だが、次第に通勤から解放されたビジネスマンのポジティブな声も聞こえてくるようになる。今後、「働き方」はどう変わるのか。韓国で著名な経営戦略コンサルタントのキム・ヨンソプ氏による『アンコンタクト 非接触の経済学』(訳・渡辺麻土香)より一部抜粋・再構成してお届けする。

若者ほどテレワークを好む

働き方が変われば、生き方やライフスタイルも変わる。テレワークをするということは、コンタクト中心からアンコンタクト中心への移行にともなって生まれた、暮らしのメリットも享受できるということだ。

シリコンバレーのIT企業には、テレワークは身近な文化として古くから浸透している。特にミレニアル世代(1981年以降に生まれ、2000年以降に成人を迎えた人を指す)やZ世代(1990年代中盤以降に生まれた人を指す)の会社員の間では、テレワークは好まれている。ネットワーク環境に慣れている世代ほどテレワークの選好度は高まるものだ。

デロイトが42カ国1万3400人のミレニアル世代を対象に調査した「The Deloitte Global Millennial Survey 2019」によると、ミレニアル世代の75%が、「自分にとって在宅勤務やテレワークは重要な要素だ」と答えた。ミレニアル世代やZ世代の人材を確保するためにも、企業は在宅勤務やテレワークを進化させる必要がある。

イギリスのコンサルティング会社マーチャント・サビー(Merchant Savvy)のグローバルリモートワーク分析報告書「Global Remote Working Data & Statistics, Updated Q1 2020」によると、2005年から2020年までの15年間で全世界のテレワーク利用者が159%増加したという。

アメリカ企業の69%が在宅勤務制を実施しており、イギリス企業の68%が柔軟勤務制を取り入れているとのことだ。リコーヨーロッパ(Ricoh Europe)がヨーロッパの社員約3000人を対象に行った調査では、32%の社員が「柔軟勤務制の実施と引き換えに10%の賃金カットを容認できる」と回答している。

柔軟勤務制は福利厚生にもつながる。柔軟勤務制によってテレワークや在宅勤務が容易になれば、結果的に家族と過ごす時間が増えるからである。共働きが必須になり、出産後の子どもの養育問題や、出産と育児のためにキャリアを断絶せざるを得なくなった女性たちの問題も深刻化している。