女子大の実就職率ランキングのトップは昭和女子大学。敷地内にアメリカのペンシルベニア州立テンプル大学の日本校を誘致したことで話題になっている (写真:Lukas/PIXTA)

2020年度の大学入試は、景気に対する不安感や情報系分野の人気の高まりなどから、就職に強い理系学部の志願者が増え、文系学部の志願者が減少した。女子大もこの波に飲み込まれて志願者が減少し、志願者は、前年を1万2000人程度下回った。

景気悪化の影響で志願者が減少

この状況について、駿台教育研究所進学情報事業部長の石原賢一氏は、「文系学部の定員が多いことに加え、メガバンクの採用減など、景気が厳しくなるという見方が広がったことから、女子大の志願者が減少した」と話す。

個別の大学の志願状況を見ると、翌年に大学入試改革を控えたことによる受験生の安全志向もあり、東の津田塾大学、東京女子大学、日本女子大学。西の京都女子大学、同志社女子大学、神戸女学院大学といった、東西の女子大御三家すべての志願者が前年を下回った。

もっとも、志願者減の一因である就職に対する不安感は、受験生や保護者の認識不足ではないか。大学通信が医学部と歯学部の単科大学を除くすべての大学を対象として調査した実就職率ランキングを見ると、女子大の平均実就職率は、常に大学全体を上回っており、20年卒は全体の88.7%に対し、女子大は91.4%だった。

この傾向は長らく続いており、リーマンショック後に新卒の求人倍率が大きく下がった2010年や2011年当時でも、女子大の平均実就職率は大学全体を上回っている。その要因として、男女雇用機会均等法施行(1986年〜)以前、女子学生の就職が厳しかった時代に蓄積された就活のノウハウが現在に引き継がれていることが挙げられる。