日本を代表する一部上場企業の社長や企業幹部、政治家など、「トップエリートを対象としたプレゼン・スピーチなどのプライベートコーチング」に携わり、これまでに1000人の話し方を変えてきた岡本純子氏。

たった2時間のコーチングで、「棒読み・棒立ち」のエグゼクティブを、会場を「総立ち」にさせるほどの堂々とした話し手に変える「劇的な話し方の改善ぶり」と実績から「伝説の家庭教師」と呼ばれ、好評を博している。

その岡本氏が、全メソッドを初公開した『世界最高の話し方 1000人以上の社長・企業幹部の話し方を変えた!「伝説の家庭教師」が教える門外不出の50のルール』は、発売たちまち4万部を突破するベストセラーになっている。コミュニケーション戦略研究家でもある岡本氏が「『リモートワークの最大のネック』ともいえる『社内コミュニケーション』の問題点」について解説する。

コロナ禍で生まれた「社内コミュニケーション問題」

新型コロナウイルスの感染再拡大に伴い、リモートワークの機運がさらに高まりそうです。通勤がなくなり、楽だという声がある一方で、環境面や生産性の理由から、二の足を踏む企業や人も少なくありません。

11月4日に東京商工会議所が発表した調査によると、リモートワークを実施している企業は53.1%と6月上旬に比べ、14.2ポイント減少しました。「企業規模が大きいほど導入率は高く、中小ほど低い」という結果でした。

「働き方改革(時間外業務の削減)が進んだ」「業務プロセスの見直しができた」「コスト削減につながった」などとその効果を評価する声も多かった一方、「社内のコミュニケーション」(57.9%)に大きな課題意識を抱えていることが浮かび上がったのです。

リモートワークをしている多くの人が実感しているように、「リモートワーク最大のネック」ともいえるのが、この「社内コミュニケーション」です。「同僚や上司と話す機会が減った」「気軽に雑談できる場がなくなった」など、今さまざまな問題が生じています。

コロナ禍によって変質する「社内コミュニケーション」は、今後、どのようにしていけばいいのでしょうか。

今回は、その「社内コミュニケーション」について、問題点と解決のヒントを掘り下げてみます。