1月21日に開かれた世界経済フォーラム(WEF)年次総会(ダボス会議)の演説で、企業幹部らを痛烈に批判したスウェーデン人の環境保護活動家のグレタ・トゥーンベリさん(17歳)。まるで彼女の予言が的中したかのように、オーストラリアの森林火災が拡大し続けている。

そして多くのメディアが今回の大規模森林火災について、「世界の終わり」の予兆を見いだしたかのような論評をしている。曰(いわ)く「地球の恐ろしい未来を予言している」「まるで世界の終わりだ」「温暖化が進む地球の未来である」etc――。彼女の言動をめぐって日々世界中の人々が擁護派と否定派に分かれてののしり合っているが、その周辺で広がりつつある動きでとりわけ気になるのは、まさにこのような「世界の終わり」という言葉に象徴される終末論的なムードが息を吹き返してきていることだ。これは地球温暖化対策をめぐる議論とは別個に考える必要がある。

「気候危機が続くなら子どもは産まない」

わかりやすい例を挙げれば、「気候危機が続くなら子どもは産まない」と宣言する女性たちが1990年代後半から2000年生まれの「Z世代」を中心に現れていることだ。カナダの女子大学生が始めたキャンペーン「#NoFutureNoChildren(未来がなければ子どもは持たない)」は、およそ1カ月の間に5000人以上が賛同した。これは図らずも人口減少社会を正当化するだけでなく、「産まないほうが地球環境にとって倫理的だ」といった、いわゆる従来の価値基準を反転させるものである。「出産は倫理に背き、多産は悪」というかつての反出生主義のリバイバルといえる。

データとエビデンスから人類の進歩をひもとくことで知られる認知科学者のスティーブン・ピンカーは、近著で「環境悲観論者」についてこう述べている。

「このまま行けばわたしたちは破滅する」という懐疑主義であり、「知識は現在の状態にずっととどまり、状況がどうあれ、人々は機械的に今の行動を続けるはずだ」と信じていることにほかならない。世界の停滞を素朴に信じるその態度は、「この世の終わりの環境版」が来るという予言を繰り返し告げてきた(もちろん、そんな終末は一度も来ていないが)。(『21世紀の啓蒙〈上〉 理性、科学、ヒューマニズム、進歩』橘明美・坂田雪子訳、草思社)