ここ2週間の株式市場は、ほとんどジェットコースター。ほんの1カ月前にはNYダウ平均が3万ドルに接近し、「時価総額1兆ドルを超える企業が4つも誕生した。Microsoft、 Apple、 Google、 Amazonと、頭文字をとってMAGA(Make America Great Again)だ!」とトランプさんが、まるで自分の手柄のようにはしゃいでいたことが、今となっては夢のようである。

真っ先に注目すべきは「国債金利」

ダウ平均は3月18日にはとうとう2万ドルを割り込み、2017年1月のトランプ政権発足時の水準にまで戻ってしまった。言わずと知れた、新型コロナウイルスのせいである。

日経平均株価も大きく下げて、今では1万7000円を挟んだ神経質な展開が続いている。こうなると多くの投資家が、含み損を抱えて右往左往することになる。

そうかと思えばネット証券などでは、コールセンターの電話がじゃんじゃん鳴っているそうだ。「滅多にないバーゲンチャンス来たれり」、ということで、お久しぶりのお客さんが戻ってきているらしい。FX会社も同様で、このところずっと張り付いていた為替が動き始めたので、投資家が久々に活気づいていると聞いた。

だが、ちょっと待て。ここから先、相場が元に戻る期待は十分にあるけれども、逆に新たな事態が発生して、相場が2番底、3番底に向かうのもよくある話。あのリーマンショックの際にも、そんなことが繰り返されたのではなかったか。ここから考えられる「2次災害の可能性」をチェックして、個人投資家がどんな経済指標に注目すべきかを整理しておきたい。

真っ先に注目すべきは「国債金利」であろう。目先ではイタリア国債が要注意。人口約6000万人のイタリアでは4万1035人が新型コロナに感染し、すでに約3405人が亡くなっている(現地時間3月19日現在)。日本の人口に当てはめれば、約8万人の感染者と約7000人の死亡者に相当する。わが国がそうなったときの混乱を想像すれば、国債が暴落(長期金利が高騰)しても、何の不思議もないだろう。欧州中央銀行が買い支えに入るだろうが、下手をすれば欧州債務危機の再燃ともなりかねない。コロナ被害の大きな国の長期金利はウォッチしておこう。