百貨店の大手各社が6月の売上高実績を公表した。

三越伊勢丹ホールディングス(HD)が展開する三越伊勢丹の既存店売上高は前年同月比22.5%減(5月実績は同83%減)、エイチ・ツー・オー リテイリング傘下の阪急阪神百貨店の全店売上高は同10%減(5月実績は同64.1%減)だった。

また、J.フロント リテイリングが展開する大丸松坂屋百貨店の既存店売上高は同25.7%減(5月実績は同71.8%減)、高島屋の全店売上高は同17.3%減(5月実績は64.1%減)となった。

夏のセール前倒しが下支え

各社ともにコロナ禍で一部店舗の休業を強いられた5月は、営業面で大打撃を受けた。だが、政府の緊急事態宣言解除を受け、5月後半から営業を再開。つれて売上高も徐々に回復し、6月実績は最悪期を脱したものの、前年割れの厳しい状況が続く。

各社の売上高が底入れした要因としては、外出自粛期間に消費行動を抑えていた揺り戻しが出たことがあげられる。エイチ・ツー・オー リテイリングの荒木直也社長は「今はミニ特需が起きている。一部店舗を45日間休業していた分の反動が出ている」と語る。

1人10万円の特別定額給付金も需要喚起に寄与したようだ。さらに、夏のクリアランスセールは従来だと7月1日に始めていたが、今年は三密回避の意味合いもあり、早いところでは6月初旬から五月雨式にスタートした。こうしたセールの前倒しも売上高を支えた。

三越伊勢丹では、ランドセルやベビーカーといった子供用品、調理器具や寝具などの食品・リビング用品が伸びた。「日常生活をより豊かに過ごしたいというニーズに応えるカテゴリーが健闘した」(三越伊勢丹HD広報)。

大阪市の阪急うめだ本店でも「子ども服がいちばんよく売れている。必需品の最たるもので、2カ月も経てば子どもさんも成長して、大きいサイズの服がどうしても必要になる」(エイチ・ツー・オーの荒木社長)という。

その反面、コロナ前に好調だった化粧品はインバウンド需要が消滅したこともあり、大きく後退。紳士スーツやネクタイ、婦人向け通勤用衣料などの動きも悪かった。