評価が難しい最高益だった。

三菱自動車工業が発表した2024年3月期決算は、売上高が前期比13.5％増の2兆7895億円、営業利益は同0.2％増の1910億円だった。売上高、営業利益ともに過去最高となるが、2度目の上方修正となる昨年10月の会社予想（営業利益2000億円）には届かなかった。中国事業関連損失が膨らんだことで純益は同8.3％減となった。

販売台数は2.3％減となる81.5万台。とりわけ、「成長ドライバー」地域と位置付けるASEANが8.8％減の23.9万台、第2の柱である「レバレッジ」地域とする中南米・中東・アフリカが9.3％減の13.6万台と、重視する市場で台数を落とした。

「タイとインドネシアという2つの市場の需要が大きく停滞し、旧型車の売り切り、新型車の立ち上げに苦慮した」。加藤隆雄社長がそう語るように、販売面でも苦労した1年だった。

円安の恩恵だけでなく、構造改革も結実

そうした中、わずかとはいえ増益を確保できたのは円安の恩恵が大きい。為替による利益押し上げ効果が378億円ある。ただ、これまで取り組んできた構造改革が実を結んだことも事実だ。

北米では、高価格SUV（スポーツ多目的車）「アウトランダー」などを軸に、過度な安売りを防ぐために販売奨励金（インセンティブ）に依存した形での販売手法を修正。日本では、ミニバン「デリカD:5」や小型車「ミラージュ」、軽EV（電気自動車）「eKクロスEV」の値上げに踏み切るなどした結果、「台当たり収益が向上している」（三菱自幹部）。