うかつなネット投稿をなめている人の超盲点 誰かを「バカにする」発言は決して許されない

うかつなネット投稿をなめている人の超盲点 誰かを「バカにする」発言は決して許されない

たとえば2018年夏に、花王「エッセンシャル」公式ツイッターアカウントが「山崎ケイってちょうどいいブスじゃなかったっけ?いい女になっているその秘密は?」とPR動画に誘導するための投稿をし、女性蔑視と批判されて炎上した。

炎上とまではいかないが、2019年1月にも女優の安藤サクラが出演する西武・そごうのPR動画「わたしは、私。」も、ツイッターを中心に物議を醸した。動画内で描かれた「女性にパイをぶつける」表現に違和感を覚える女性が多かったためだ(一方で、肯定的に捉える女性もいた)。

インスタグラムも要注意

ツイッターだけじゃなく、インスタグラムの投稿が火種になることもある。「#給料」や「#給料明細」「#内定通知」「#合格通知」などのハッシュタグを検索すると、実名や社名などが詳しくわかるものが多数見つかる。意外かもしれないが、インスタグラムを家計簿代わりに使っている人は多い。また、内定や合格をとれた喜びをインスタグラムで伝えるために、個人情報が記された写真を使用しているケースは少なくない。

これだけで罪に問われるわけではないが、何の断りもなく公開したことが、後で会社側にバレると問題視される可能性は十分にある。

インスタグラムの「#内定通知」の投稿例(筆者撮影)

筆者のまわりでも、「同僚が会社やクライアントの悪口をツイッターで投稿しているのを見つけてしまった」という話は複数聞く。匿名で利用していても、投稿内容や時間帯、最寄り駅やランチで行く店など、知っている人が見れば個人を特定することはさほど難しくない。会社に対する不平をSNSに漏らしたことがバレ、会社にいづらくなって自主退職してしまった人もいた。

最近の企業は、服務規程や、ソーシャルメディアポリシー・ソーシャルメディアガイドラインを自社で用意し、違反して会社に損害を与えた場合に処分できるようにしているところも多い。どのような投稿が禁じられているのかは業種業態によって異なるので、必ず事前に知っておきたい。

そして、何よりもSNSは世界中に開いたものだ。どんな投稿をする際も、その先にはそれを見る人がいて、彼ら彼女らを不快にさせる内容ではないかを必ず意識してほしい。

著者:高橋 暁子


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