この冬の「オフの主役」は千葉ロッテマリーンズだった。

「オフの主役」たらしめたのは、まず、球速163キロを投げたという超・高校級投手=佐々木朗希(大船渡高)をドラフト1位で獲得したことが大きい。

加えて、昨季の選手会長・鈴木大地がイーグルスにFAで移籍、涌井秀章もイーグルスに金銭トレード。逆に、イーグルス・美馬学とホークス・福田秀平をFAで獲得と、実に賑やかなオフシーズンだったこともある。

今回は、そんな「オフの主役」のマリーンズが、「オンの主役」になるかもしれない、ペナントレースにおいても注目すべきだという話をしたい。

一見、目立たないのだが、マリーンズ球団において、地道な経営改革が進んでいる。改革の成果が一気に表出するのが今季ではないかと、筆者は考えているのだ。

マリーンズも実現した球団経営改革

この数年で、最も大胆な経営改革を断行した球団が、横浜DeNAベイスターズであることに異論はなかろう。

最大の話題は、本拠地・横浜スタジアムの買収・子会社化(2016年)だが、スタンドの拡張も奏功して昨季、観客動員の伸長率で12球団中1位(12.6%増)になるという成功を収めた。

ベイスターズの経営改革については、この連載でも一度取り上げている(『DeNAベイスターズ躍進の原動力に意外な存在』2017年11月)。その中で紹介した前球団社長・池田純氏の言葉が興味深い――「まずは経営を健全化させ、その後にチームに投資し、経営とチームの好循環を生む」。

マリーンズの経営改革も、この「まずは経営を健全化」という考えに沿っている。株式会社千葉ロッテマリーンズの決算公告によれば、2018年に球団史上初の黒字に転換し、3億8500万円の純利益を計上、2019年は球団過去最高の観客動員数166万5891人を記録、『週刊ベースボール』2/3号によれば「8億円に迫る営業利益」を生み出したという。

井口資仁監督が指揮した2年間、順位は5位(2018年)、4位(2019年)とパッとせず、クライマックスシリーズ(CS)進出も逃しているのだが、その裏で、経営状態は劇的に好転していたのだ。

『週刊ベースボール』2/3号では、マリーンズの地道な営業努力を探っているのだが、それによると、みずほ銀行の支店長として好成績を上げ続けた山室晋也氏を、2014年に球団社長として招聘。その山室氏の下で、以下のような取り組みが行われたという。

・ファン満足度向上に向けた従業員への意識付け「おもてなしプロジェクト」。
・試合開催日以外における、本拠地・ZOZOマリンスタジアムでのイベント開催促進。
・球団公式キャラクター「謎の魚」の開発。
・「毎月、ファン感謝デーを開催する」という狙いの「マリンフェスタ」企画。
・年間6億5000万円(2018年)の放映権料獲得。