男子チームと報酬を平等にすることを望んだアメリカ女子代表チームだったが、裁判所では却下された様だ。イギリス『BBC』が伝えた。

2019年の女子ワールドカップ(W杯)でも優勝し、通算4度のW杯制覇を達成したアメリカ女子代表。オリンピックでも5度の金メダルを獲得しており、女子サッカー界ではNo.1の実績を誇っている。

そんなアメリカ女子代表の選手28名は、2019年にアメリカサッカー連盟(USSF)に対して、報酬の平等化を主張。平等賃金法に基づlき、6600万ドル(約70億5700万円)の損害賠償を請求していた。

この訴えに関しては、男子代表チームの選手からも支持されていたが、裁判所の判断は否決。「女子チームは期間中の男子チームよりも、累積的、平均的な試合ごとのベースで多く支払われている」との理由だそうだ。

選手たちの広報担当であるモリー・レビンソン氏は今回の判決を受けて上訴する計画があるようだ。

「ショックを受けて失望している。我々は、平等な賃金のために努力を諦めることはない」

「我々は、自分たちのケースに自信があり、このスポーツをする女子、女性は、性別のためだけに過小評価されている」

また、今年の大統領選挙で民主党の最有力候補とされているジョー・バイデン氏も、「戦いを諦めない」ことを語り、「終わらない」と支持する意向を示している。

「アメリカのサッカーへ。今なら平等な給料。それ以外の場合、私が大統領を務めているときは、ワールドカップの資金調達のため、何処へでも行くことができる」

今回の決定に関しては、2019年の女子W杯でゴールデンボールとゴールデンブーツを獲得したミーガン・ラピノーは「平等のために戦うことを決して止めない」とツイート。また、アレックス・モーガンも「このニュースを聞いてガッカリすることはあるけど、平等を求める私たちの戦いを妨げるものはありません」とし、戦いを続ける意思を示している。