東京都で4月25日～5月6日まで「いのちを守るSTAY HOME週間」として、レジャーや旅行、帰省を控えたり、企業の通勤を抑制したりと、さらなる自粛要請が強まった。全国で緊急事態宣言が実施される中、個人の移動の抑制を極端に促されるという、過去に例のない窮屈なゴールデンウイーク（GW）となった。全国の主要家電量販店・ネットショップのPOSデータを集計した「BCNランキング」によるGW前半戦（4月27日～5月3日）のデータからも、そんな異常なGWの様子が浮き彫りになった。


　4月27日週のデジタル家電市場全体（販売金額ベース）は前年同期比100.6％となり、わずかながら前年をキープしたものの、前週の118.2％から大きく沈んだ。販売金額の内訳をみると、リアル店舗が82.4％と前年割れだったのに対して、ネットが175.2％と大幅に伸びた。

　家にいる「巣ごもり」が長引いたことと、新型コロナ対策の基本である密閉、密集、密接の3密が避けられることで、消費者の購買行動がネット通販に極端に偏った様子を如実に表している。

　ただ、リアル店舗の82.4％という数字は、昨年のGWの10連休を差し引いて考える必要がある。昨年は、平成から令和の改元と新天皇の即位で5月1日が祝日になり、前後の平日も祝日に挟まれたことで「国民の休日」となり10連休だった。

　集計対象の同じ週に当たる昨年の4月29日～5月5日は全日休みだったため、今年のリアル店舗の販売金額が前年比で大きく下回った。逆に次週（5月4～10日）の数字は、昨年の5月6～12日（6日のみ祝日）に当たるため少しは改善する可能性がある。

　いずれにせよ、ネット販売も昨年と条件は同じなので、いかに今年のGW前半戦のネット販売比率が高かったかがわかる数字といえるだろう。（BCN・細田 立圭志）