マスク１日１枚、新型肺炎患者受け入れ病院で－不足で休院検討も

マスクは１人１日１枚。新型コロナウイルスに感染した患者も受け入れている都内のある病院で先月末、マスクの使用を大幅に制限する指示が文書で通知された。

　　１人当たり１枚で計算すると医療用マスクの在庫が院内には１カ月分程度しかなく、本来定められた医療用マスクの使用方法とは異なるとした上で「非常事態の対応策」として協力を求めた。一般的にマスクは一度外したら捨て、新しいマスクに交換することが推奨されている。

　　この病院に勤務する医師は、マスクの継続使用は自身や他の患者にも感染リスクをもたらすことになるため、現在はマスクを使用していないと明かした。

　　異例の対応は他の病院でも発生している。特定の感染症に対する治療を行う感染症指定医療機関となっている神奈川県内の病院に勤務する医師は、今週に入りマスクの供給が制限されるようになり、看護師の場合には３勤務に１枚と限定され、事実上３日間同じマスクを使用し続けることになっていると話した。

　　手術室や新型コロナウイルスに感染している患者を診療するような場合には従来通り毎回マスクを変えているが、それ以外の業務に関しては制限されている状況だという。現場にいる人間にとって医療品が行き届かないという状況は精神的に疲弊すると打ち明けた。

　　神奈川県相模原市の広報担当は６日、同市内に住む20代の男性医師の感染を確認したと明らかにした。同市内にある感染症指定医療機関の相模原協同病院に勤務する臨床研修医で、現在入院しているという。

休院を検討する病院も

　　マスクや消毒液の不足は全国に広がっており、マスクの内側にガーゼやティッシュペーパーを当てて使用する医師や看護師もいる。院内感染を防ぐために休院を検討する病院も現れている。

　　人口の28％を65歳以上の高齢者が占める日本。感染者数は世界で５番目の水準となっている。高齢者が新型コロナウイルスに感染すると重症化しやすいことから、マスク不足で多くの病院が休院する事態となれば危機的な状況に直面することになる。

　　米国の科学ジャーナリストで作家のローリー・ギャレット氏は、「日本特有の問題となるのが人口構成だ。日本は高齢化率が高く、構成比率で大きな割合を占める高齢者の重症化リスクは高い」と指摘する。「人口の高齢化を考えると、日本は今後大きな課題を抱えることになる」と述べた。

　　東京都・江戸川区で病院を経営する医師の土谷明男氏は、マスクについて自身の病院では「当面１カ月分は確保できているが、４月以降も感染の騒ぎが続くようであれば、本当に回ってくるのだろうかとみんな心配している」と訴える。都内では院内感染を恐れ自主的に休院にしたり、外来の受付を見合わせたりする病院もあると話した。

　　マスクメーカー横井定の広報担当によると、同社では感染拡大で工場での増産体制を敷いているという。それでも対応しきれない量の問い合わせが殺到しており、かなりの数の注文を断っている状況だとコメントした。生産ラインの増設は設備の発注から使用の開始までに数カ月は必要になることから、現時点では検討していないと話した。

　　医療現場でマスク不足が深刻化する一方で、政府は３日、感染者数が増えている中富良野町など北海道の自治体の住民に対しマスクを配布すると発表した。同時に第１次石油危機を受けて1973年に制定された国民生活安定緊急措置法に基づく措置として、メーカーや輸入事業者にマスクの売り渡しも指示した。

　　厚生労働省は５日、感染症指定医療機関への医療用マスクの優先供給を行ったほか、備蓄用マスクの活用や日本医師会などを通じて優先配布の仕組みについて知らせているとツイート。「最終的に全ての医療機関に十分なマスクが届くことが必要」だとし、引き続き増産や全ての医療機関への優先供給を進める方針を示した。

来週に総合的なマスク対策

　　安倍晋三首相は５日、「来週取りまとめる第２弾の緊急対策に需給両面から総合的なマスク対策を盛り込む」と明らかにした。これまで国内企業への設備投資支援を行い、３月は例年の需要を大きく上回る月６億枚以上の供給を確保していると述べた。

　　さらに、医療機関向けマスクについては国内メーカーへの増産要請とともに海外からの輸入を拡大し、国として1500万枚を確保する計画も明らかにした。