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新型コロナウイルスの主な感染経路は、接触感染と飛沫感染です。しかし、換気が十分に行き届いていない密閉された屋内の場合、空気中のウイルス濃度が高くなってしまい、感染のリスクが生じる恐れがあるという指摘もあります。
そこで今回は、オフィスでの新型コロナウイルスの感染を防ぐにはどのような換気を行う必要があるのか、という点について詳しく解説しましょう。
また、換気環境の改善は、従業員の生産性のアップにつながるという一石二鳥の意味合いを持つことも紹介します。
目次【本記事の内容】
感染者が触ったものに触れる、あるいは感染者の咳やくしゃみによって生じた飛沫を浴びることが、新型コロナウイルスが人に感染する主な要因です。
しかし実際には、特定の場所・部屋の中に同ウイルスが多数浮遊し、その空気に触れることで感染してしまうケースも報告されています。
例えば、中国・広州にあるレストランでは、空調設備による空気の流れに沿って、その場にいた人が感染するという事態が起こりました。空気中に滞留するウイルスが新たな感染者をもたらしたのです。
また、シンガポールにある病院の感染隔離病室では、排気口の表面からサンプルを採取したところ、活性中の新型コロナウイルスウイルスが検出されています。感染者と接触する、あるいはその飛沫を浴びるといった状況でなくとも、感染する危険性はあるわけです。
こうした実態を踏まえると、従業員が多く集まるオフィスの場合、接触・飛沫だけでなく、空気中に浮遊するウイルスが原因で感染に至るリスクもあるといえます。空気を通しての感染を未然に防ぐには、「換気」の体制をしっかりと整えることが重要です。オフィス内の換気を適切に行うことが、空気中のウイルス濃度を下げ、従業員を感染から守ることにつながります。
換気を改善することのメリットは、感染予防という面だけではありません。換気を良くしてオフィスの空気の質を高めることで、そこで仕事をする人の生産性を高めることもできるのです。
ハーバード大学等の研究者が行った共同研究によれば、被験者を空気が劣悪な環境から、換気率の高い空気の良好な環境へと変えたところ、認知機能が大きく向上したといいます。中でも情報を使って戦略的決定を行う、危機の最中にプランを立てて戦略を練る、といった意思決定において最も改善効果がありました。
これらの能力は、特に部署の管理者や経営者にとって重要といえます。換気状況を良くすることは、従業員さらには経営陣が優れた意思決定を行うことにつながり、ひいては企業全体の業績にも良い影響を与えることが期待できるのです。
現行のビル管理法では、オフィスや商業施設では、1人当たり毎時30㎥の換気量(換気すべき空気の量)を確保すべきことが基準として定められています。そしてこの現行法の基準を満たしていれば、感染リスクの高い「換気の悪い密閉空間」に当てはまらないというのが、政府の「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」の見解です(令和2年3月9日および19日に公表)。
ビル管理法で定められた換気量を確保する方法の一つとしては、「機械換気」が挙げられます。もしオフィスにある空調設備が故障している、不具合が多いという状況なら、急ぎ業者に連絡して修理を行いましょう。また、今後も適切な運用と点検を継続して行い、オフィス内の換気が滞りなく行われる環境を維持することが大切です。
空調設備に異常がある、もしくは修理中という場合は、窓の開閉による換気を行いましょう。先述の専門家会議の資料によると、窓の開閉で換気を行う際のポイントは、「換気回数(部屋の空気がすべて外気と入れ替える回数)を毎時2回以上確保すること」としています。つまり、30分に1回以上、部屋の中にある窓を数分程度全開にして空気を入れ替えることで、必要な換気量を確保できるわけです。
また、換気をスムーズに行うために、室内に空気の流れを作ることも重要になってきます。もし複数の窓がある場合は、2方向の壁の窓を開けましょう。もし窓が1つしかないときは、反対側にあるドアを開けることで、空気の流れを作ることができます。
5月下旬に全国的に緊急事態宣言が解除されたことで、「3~4月以降はテレワークをメインとしていたものの、6月からは従業員の出社を再開する」と決めている企業もあるようです。しかし、会社内での仕事を再開するに当たって、まずは各オフィスの空調設備に問題がないか確認しましょう。
オフィス内でソーシャルディスタンスを確保するなどの対策をとったとしても、換気状況が悪ければ、室内全体の感染リスクが高まってしまいます。新型コロナウイルスが感染しやすい状況である「3密(密閉、密集、密接)」、これら3つの条件がそろう場所は、クラスター(集団)発生のリスクが特に高いです。
出社再開後、従業員の中に感染者を出したとなると、対外的な企業イメージが著しく悪くなってしまうでしょう。企業側としては、換気環境の整備をはじめ、共同で使う物品は使うたびに消毒など、万全の感染対策を整えておきたいところです。
※本記事の内容について参考にする際は、念のため関連省庁や専門家にご確認ください
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