伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は10月1日、コンテナ型仮想化について、導入や移行、有効利用や運用支援などをパッケージ化した活用支援サービス「C-Native」の提供を開始した。同社は、3年で20億円の売上を目指す。

CTCが今回提供を開始するC-Nativeは、コンテナ型仮想化の技術について、導入や移行、有効利用や運用支援などをパッケージ化したサービス。コンテナの導入にあたり、既存のアプリケーションやシステムの状況のアセスメント、システム環境の設計や構築、既存システムとの連携、運用の設計や継続的な改善などの支援サービスをワンストップで提供するという。

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また、社内のシステムと一般的なパブリッククラウドとの連携も行うことで、既存アプリケーションのクラウドネイティブ化も行うとしている。

C-Nativeは、レッドハット社のコンテナ管理プラットフォーム「Red Hat OpenShift」を利用し、コンテナの構成管理や自動化の機能を備えたオープンソースソフトウェアKubernetesをベースに、開発や運用に関する企業向けの機能が追加されている。

ITインフラとしては、CTCの独自のクラウドサービス「TechnoCUVIC」に加え、ヒューレット・パッカード エンタープライズ（HPE）のブレードサーバ「HPE Synergy」、オールフラッシュストレージ「HPE Nimble Storage」を提供。

また、オンプレミス向けのIaaS型環境を構築できる「HPE GreenLake」との組みあわせもサポート。さらに、Red Hat OpenShiftは、日本マイクロソフトのクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」にパッケージ化された「Azure Red Hat OpenShift」でも提供する。