アングル：世界的な株式・債券の異例な同時高はいつまで続くか

［ニューヨーク　２１日　ロイター］ - 今年初め以降、世界的に株式と債券が同時に値上がりする異例の局面が続き、世界経済の強気派・弱気派双方の投資成績が好調となっている。

主なきっかけは、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が１月に予想外の利上げ停止に踏み切ったことだった。景気が減速し、物価が落ち着く中で昨年の４回にわたる利上げが過度な金融引き締めだったのではないかとの不安が広がり、１２月に世界的な株安が進んだ事態を踏まえた動きだ。

ただ足元ではＳ＆Ｐ総合５００種が過去最高値に迫り、高利回り社債相場が高値を更新する展開になったことから、株式と債券の投資家は、ＦＲＢの次の一手が利下げとなってリスク性資産の価格をさらに押し上げるのか、あるいは利上げが実施されて株価の勢いをそいでしまうのか思いを巡らしている。

そしてＦＲＢが実際に金利を上下いずれかの方向に調整するか、もしくは市場との対話を間違えた場合、年末までには株価と投資適格債のどちらかの上昇が止まり、本来の株式と債券の逆相関が復活する公算が大きい、と投資家は話す。

イートン・バンス・マネジメントのポートフォリオマネジャー、キャスリーン・ガフニー氏は「ＦＲＢは非常に難しい局面にある。物価が上昇する兆しが存在する以上、利下げはできない。また世界的な政治不透明感から利上げも不可能だ。だから市場を待機させたままにしている」と指摘した。

その上でガフニー氏は、ＦＲＢは賃金上昇やその他のインフレ要素を理由に年末までに再び利上げせざるを得なくなりそうで、それが株式と債券の同時高に風穴を開けると予想した。

＜株安につながる要素＞

ロイターの分析に基づくと、Ｓ＆Ｐ総合５００種と米１０年債の価格変動は４カ月移動平均ベースでともに３カ月連続プラスを維持した。これは、２０１７年８月までの５カ月連続プラス以来の長さだ。

この１７年の時期にもＳ＆Ｐ総合５００種と１０年債価格がそろって上昇。背景にはトランプ政権初年の強弱が交錯した経済ニュースを市場が消化していたという状況があった。同時高が崩れたのは同年９月で、ＦＲＢが「量的引き締め」を開始して債券利回りが上昇に転じた一方、株価は上がり続けた。

今年１月以降に目を向けると、Ｓ＆Ｐ総合５００種と欧州のＳＴＯＸＸ６００は足元までにおよそ１６％上昇し、中国株の主要指数の上昇率は３０％近くに達している。世界的に昨年第４・四半期の落ち込み分をほぼ取り戻した。ＩＣＥメリルリンチ米高利回り債指数は８．６％の上昇で、これだけなら単なる「リスクオン」の場面だが、同時に安全資産とされる米１０年債利回りも年初の２．６９％から３月終盤に２．３４％まで低下（価格は上昇）した。

もっともウェルズ・ファーゴ・アセット・マネジメントのポートフォリオマネジャー、ジェン・ロバートソン氏は、年初来の株価の急速な戻りは第１・四半期の企業業績で悪いニュースが出れば打撃を受ける恐れがあるし、１０月末に延期された英国の欧州連合（ＥＵ）離脱や米中貿易協議に関するさらなる不透明感が、株式と債券の両方にショックを与えて相場を不安定化させてもおかしくないとの見方を示した。

３月に米３カ月物財務省証券（Ｔビル）と１０年国債の利回りが０７年以降で初めて逆転（逆イールド化）すると、当初は株価を押し上げた。過去に景気後退の到来を予告してきた逆イールド化を受け、ＦＲＢが追加利上げをためらうと投資家が見込んだだめだ。

しかし富国生命投資顧問の林宏明常務取締役は、景気後退懸念が高まり続ければ、株価はすぐに下落する可能性があるとみている。

林氏は「過去の例を見れば、逆イールドが始まってから６カ月から９カ月間は株価が上昇し、その後大幅な調整を迎えることが多い。今はまさにそうした局面にあると考えている」と述べた。

（David Randall記者）