日本オリンピック委員会の山下泰裕会長（６２）が２３日、都内で取材に応じ、新型コロナウイルス感染拡大の影響で通常開催が危ぶまれる東京五輪について、延期の可能性を示唆した。

　各機関のトップに追随した発言だった。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が初めて延期を検討すると発表し、この日は安倍晋三首相（６５）、東京都の小池百合子知事（６７）、組織委の森喜朗会長（８２）がそれぞれ延期に関してコメント。山下会長も「これまで７月２４日開催に向けてやってきた。しかし、アスリートの安心、安全の視点で延期も含めて検討せざるを得なくなってきている」と語った。

　だが、延期となった場合の課題も挙げる。「（代表が決まった）選手たちのことを考えたり、会場の確保、選手村のこと。組織委員会がずっと準備されて、これまで限られた期間でいろんな方々に無理をお願いしてきた。延期になった場合、この道のりは簡単ではない」

　山下会長はあくまで「安全が確保できないのであれば、それ（延期）以外の選択肢はない」と現状を受け止めつつも、延期期間については「７月２４日の開催がなくなったわけではないので、仮定の話はすべきでないと思う」と述べた。