｢ゾゾ頼み｣再燃も､ZOZOが喜べない複雑な事情 ライトオンが再出店､自社ECの集客に限界も

新型コロナウイルスの感染拡大で実店舗を休業にしたアパレル各社が、ZOZOの集客力に注目している（画像：ZOZOTOWNのホームページより）

「ファッション業界が大きな危機を迎えている。ZOZOTOWN（ゾゾタウン）の販売力で業界を下支えしたい」。4月28日に動画配信で開かれたファッション通販サイト「ゾゾタウン」を運営するZOZOの決算説明会で、同社の澤田宏太郎社長はそう力を込めた。

同社の創業者である前澤友作氏が、社長を電撃退任したのは2019年9月のこと。今回は、前澤氏の退任後初めての本決算発表だった。

ゾゾタウンの伸びは鈍化

ZOZOの2020年3月期決算は、売上高1255億円（前期比6.0％増）、営業利益278億円（同8.7％増）で着地した。

1年半ほど前に相次いだ出店ブランドの「ゾゾ離れ」は沈静化したものの、アパレル各社が自社サイトでの販売を強化する流れもあり、ここ数年2ケタ増収を続けてきた勢いはもはやない。

消費増税の実施や暖冬の影響もあり、昨年秋以降はゾゾタウンの商品取扱高の伸びが大幅に鈍化。2019年3月期に大赤字を計上したPB（プライベートブランド）事業の関連費用が減ったため増益は死守したが、売上高、営業利益ともに期初に掲げた計画を下回った。今2021年3月期については、新型コロナの終息時期が不透明であるため、会社予想は非開示とした。

苦しい船出を切った新経営陣。ただ、多数の実店舗が休業となってEC（ネット通販）の販路に頼らざるをえないアパレル業界では、ゾゾの集客力や販売力に再び注目が集まりつつある。

「いまやECが事業運営の命綱だ」「ゾゾタウンで売れなければ終わりだ」――。澤田社長によると、多くのアパレルからZOZOにこのような声が寄せられているという。