(ブルームバーグ): 米国の小売業者にとって1年で最も重要な1日であるブラックフライデー商戦は今年、実店舗への客足が回復したものの、新型コロナウイルス禍前の年を依然として大きく下回ったことがセンサーマティック・ソリューションズの集計データで分かった。

  センサーマティックの27日のリポートによれば、実店舗への客足は前年比48%増加したが、2019年を28%下回った。センサーマティック幹部のブライアン・フィールド氏は、あまり大幅な増加でなかったことについて、小売業者がホリデー商戦のバーゲン販売を前倒しして客足を分散させたことが一因だと指摘した。

  ホリデー商戦全体では、実店舗への客足は19年比で10ー15%の減少にとどまる見通しだという。世界のサプライチェーン(供給網)の停滞が大きく報じられる中、新型コロナ感染への懸念はあるものの、配送遅延を回避するため実店舗での買い物を消費者は優先するとフィールド氏は分析した。

  一方、アドビ・デジタルエコノミー・インデックスからの最新集計では、ブラックフライデーのオンライン売上高は総額89億ドル(約1兆円)と、事前予想の下限にとどまり、昨年の実績(90億ドル)をやや下回った。アドビ・デジタル・インサイツの首席アナリスト、ビベク・パンディヤ氏は「ブラックフライデー商戦は初めて、ここ数年の成長トレンドが反転した」とリポートで述べた。

  感謝祭(25日)のオンライン販売は横ばいの51億ドル。2日間の低調な売り上げは、「10月に小売業者が始めた販促や割引を受けて消費者が支出を前倒したサインだ」とアドビは指摘した。

 

Shoppers’ Store Visits Rose 48% From 2020: Black Friday Update(抜粋)

 

 

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