「20年大会のレガシーとして、国立競技場はですね、現状のまましばらく使うことの方が国民の理解を得れるんじゃないか」

 萩生田光一文部科学相(当時)は、2021年9月7日の会見でこう発言したうえで、東京2020オリンピック・パラリンピック閉会後の国立競技場に、サブトラックの新設を検討していることを明らかにした。

 本来、国立競技場は常設のサブトラックを持たないため、世界陸連(WA)などが開く国際大会の施設基準を満たさず、公認記録が得られない陸上競技場である。オリパラ期間中は国立競技場近くの神宮外苑内に臨時のサブトラックを造って対応したが、大会後は土地再開発のため取り壊されることになっていた。

 そのため、新型コロナウイルス感染拡大のもとで強行開催されたオリパラの競技場、開閉会式場として使われた国立競技場は大会後、陸上競技のトラック部分を撤去したうえで、ラグビーやサッカーなどのための球技場とする方針だった。この点は、政府が17年11月、関係閣僚会議で承認している。


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“ザハ案撤回”で汎用性を失った国立競技場

 国立競技場は、13年のオリンピック招致時点では、ザハ・ハディド氏のデザイン案で建設を予定していた。しかし、建設費が予定より約1000億円高い約2500億円かかることが後に判明する。国民からの激しい批判を受けて、安倍晋三首相(当時)が白紙撤回した。

 デザイン変更により、開閉式の屋根や冷房をやめた結果、建設費は抑えられた。だが一方で、半露天の施設となったことで、コンサートの音漏れや天候対策に不備が生じ、大会後の施設の運営・使用において汎用性を失ってしまった。

 さらに、肝心のサブトラック自体は、オリンピック招致前の12年時点で既に、国や都、独立行政法人日本スポーツ振興センター(JSC)が常設としない方針を決めていた。