東北地方を中心に甚大な被害をもたらした東日本大震災から11年が経った。しかし、2022年2月時点でも3万8000人超が避難生活を続けているなど、いまだ自然災害による影響は残されている。

 そんな中、東日本大震災以上の被害規模が専門家から指摘される「南海トラフ巨大地震」にも私たちは備えていかなければいけない。様々なデータをもとに導き出された、もっとも近い発生予想時期は2030年代。時間はほとんど残されていないのだ。

 そもそも、南海トラフ巨大地震の被害はどれほどのものなのか。そして、どのような対策が可能なのか。ここでは、京都大学名誉教授の鎌田浩毅氏が同大学で行った最終講義のもようをまとめた『 揺れる大地を賢く生きる 京大地球科学教授の最終講義 』(角川新書)の一部を抜粋し、紹介する。(全2回の1回目/ 後編 を読む)


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なぜ2030年〜40年の発生を予測できるのか

 南海トラフ巨大地震において、なぜ発生する時期が予測できるかを説明したいと思います。これも、過去の地震データの検証を根拠にしています。

 1946年の南海地震が起きたときに、太平洋側の地盤が規則的に上下するという現象があり、研究者はそこに注目しました。地震後、土地の上下変動の大きさを調べた結果、地震で土地が隆起した高さが大きいほど、次の地震が来るまでの時間が長い、という規則性に気づいたのです。

 ほかにも、高知県のある漁港のデータがあります。室戸(むろと)岬の北西に位置する室津(むろつ)港のデータでは、1707年の宝永地震では土地が1.8m隆起しました。それから約150年後の1854年に起きた安政地震では1.2m、1946年の昭和南海地震で隆起した高さは1.15mでした。

 こうしたデータからわかるのは、南海地震の後に地盤沈下がゆっくり始まり、港が次第に深くなっていった、ということです。そして南海地震が一度発生すると、大きく土地が隆起し、港の水深も浅くなってしまうため、漁の船が出入りできなくなりました。

 室津の人々は、このようなことを経験的に知っていたので、江戸時代から港の水深を測る習慣がつきました。記録が残っていたのは、そのためです。漁師たちにとって生きるための知恵が、現代の地震学に貴重な資料をもたらしてくれました。

 さて、南海地震は海溝型地震と呼ばれる「海の地震」ですが、この地震後に土地が隆起することを「リバウンド隆起」と呼んでいます。昭和南海地震のリバウンド隆起は1.15mでした。そのデータから予測して得られたのが、次の南海地震の発生時期、つまり2035年ごろなのです。