大みそか恒例「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで!絶対に笑ってはいけないシリーズ」(日本テレビ)が今年は休止される。BPO(放送倫理・番組向上機構)が「痛みを伴うことを笑いの対象とするバラエティー」の審議入りを決めたことが背景にあるのは間違いない。地上波は規制の歴史だ。女性の裸体も刃物も消えた。今度は痛みを伴うバラエティーが消える公算が大きい。

「笑ってはいけない」の休止が日本テレビ側から発表されたのは9月20日。もっとも、BPO青少年委員会が痛みを伴うことを笑いの対象とするバラエティーの審議入りを決めた8月24日の時点で、放送は難しくなっていたと言っていい。

 なぜなら、現在の民放連会長は日本テレビ会長の大久保好男氏(71)だからである。大久保氏は同局の絶対的トップで、もちろん代表権も持つ。

 BPOは第三者機関であるものの、NHKと民放連によって設置された組織であり、運営費用もNHKと民放連が全て負担している。なので、民放連会長の大久保氏が、BPOの審議の対象になるかもしれない番組を自局で放送できるはずがないのだ。

 BPOには3つの委員会がある。やらせや虚偽報道などを審議する放送倫理検証委員会、放送によって市民が人権を傷つけられていないかどうかなどを審議する放送人権委員会、そして青少年委員会である。

 青少年委員会はその番組や内容が未成年に有害ではないかどうかなどを審議する。痛みを伴うことを笑いの対象とするバラエティーが審議の対象になった理由の背景には、視聴者や中高生のモニターから「いじめを助長する」などの意見が継続的に寄せられていたことがある。

 青少年委員会がわざわざ審議入りしながら、「現行のままで良い」とするとは考えにくい。各局に何らかの改善を望む公算が大きい。「笑ってはいけない」は岐路に立たされている。

 そもそも青少年委員会は2007年の時点で、バラエティー番組の罰ゲームで心身に暴力を加えることについて、遺憾の意を表明していたのだ。この時も、いじめとの関連性が指摘された。

いじめ、裸体…テレビ規制の歴史

 これにとどまらない。フジテレビは2000年、「めちゃ×2イケてるッ!」(1996年〜2018年)のコーナー「七人のしりとり侍」を自主的に打ち切ったが、その背景にもBPOの前身組織による見解があった。

 このコーナーは大勢が一人を袋だたきにすることで笑いを得ていた。すると、BPOの前身組織「放送と青少年に関する委員会」が、「いじめを肯定するメッセージを伝える恐れがある」と表明した。いじめとバラエティーの問題は20年以上も話し合われてきたテーマなのだ。

 テレビは規制の歴史でもある。それは監督官庁の総務省やBPOが関係して行われてきたもので、そのたびに、視聴者からは反発や落胆の声が上がる。だが、実際には社会通念の変化により、規制は避けられなかったケースが多い。

 例えば女性の裸体が消えた件だ。日本テレビが平日の午後11時台に放送していた「11PM」(1965年〜1990年)は男性向け雑誌のような構成で、政治やギャンブルの情報を伝える一方、グラビアに登場するような女性が裸体で登場した。

 裏番組のNET(現テレビ朝日)「23時ショー」(第1期1971年〜1973年、第2期1977年〜1979年)はもっと過激で、番組内でストリップをやったり、女性のバストのコンテストをやったり。女性の裸体を売り物にしていた。あまりに卑猥だったことから、当時はNET系列だった毎日放送(大阪)が怒って番組の放送を取りやめるほどだった。

 その後、テレビのお色気はさらに過激になっていく。日本テレビ「TV海賊チャンネル」(1984年〜1986年)の「ティッシュタイム」コーナーは男性視聴者の性処理のために設けられていた。

 対抗番組のテレビ朝日「ミッドナイトin六本木」(1984年〜1985年)の「性感マッサージ」のコーナーは文字どおり女性に性感マッサージを施し、その時の女性の表情や声を見せ場にした。

 ここまで行ってしまうと、これを好まない視聴者からの猛批判は避けられない。1985年、国会予算委員会でも取り上げられ、「テレビは裸が多い」などと糾弾された。当時の故・中曽根康弘首相も同調し、「郵政省(現総務省)には監督権限がある。自粛してもらう」と答弁。郵政相から各局に自粛を求める文書が送られるという異例の事態となった。

 当時の批判の声は主に「猥褻である」というものだったが、女性を商品化していた点も問題にほかならない。社会通念が変化した今なら、BPOが動かなくても100%放送できない。

 1993年にはセクシー女優の股間を、水車に付けたハケで刺激するコーナーを売り物にしたフジテレビの深夜番組「殿様のフェロモン」がスタート。だが、たちまち物議を醸し、半年後の1994年に終了した。局内からも批判の声が上がったのが特徴だった。もはや社会通念が許さなかったのである。

 2015年に改正された日本民間放送連盟 放送基準(民放連放送基準)には「卑わいな表現は避ける」「芸術作品でも過度に官能的刺激を与えないように注意する」などとある。もう二度と裸体がテレビに登場することはないはずだ。

ソフトになった刑事ドラマ

 暴力も消えた。テレビ朝日「西部警察」の全3作(1979年〜1984年)では大門(故・渡哲也さん)らが捕らえた犯人の顔などを殴打していたが、今の刑事ドラマの主人公たちはみんなソフトである。

 やはり民放連放送基準が「暴力行為は、その目的のいかんを問わず、否定的に取り扱う」と定めているからだ。治安を守る側である刑事が、違法行為である暴力を振るうわけにはいかない。

 また同基準には「暴力行為の表現は、最小限にとどめる」ともある。だから、「太陽にほえろ!」(1972年〜1986年)や「西部警察」のころより暴力シーンは激減している。気がつくと、暴力シーンを目にすることはほとんどない。

 暴力を否定するのだから、ヤクザ映画は間違っても放送できない。若い人は「そんなもの最初からやってないだろう」と思うかも知れないが、金曜日の午後9時台に編成されていたフジ「ゴールデン洋画劇場」は1991年から1992年にかけて「仁義なき戦い」全5作を放送した。

 当時、これを問題視した新聞や雑誌はなかった。名作ということもあるだろう。半面、今放送したら、問題視する視聴者もいるはずだ。社会通念が変化したからである。

 そもそも民放連放送基準には「犯罪を肯定したり犯罪者を英雄扱いしたりしてはならない」とある。登場人物が犯罪者や反社会的勢力だらけのヤクザ映画の放送は土台無理なのだ。

ドラマ「ギフト」が再放送されないワケ

 刃物も消えた。フジテレビのドラマ「ギフト」(1997年)で木村拓哉(48)演じる主人公が持っていたバタフライナイフを、中学生が真似て所持し、女性教師を刺殺するという事件が起きてしまい、その後もバタフライナイフを用いた犯罪が続いたためだ。

 各局とも自主規制した。政治家や官僚、自治体、世間からのテレビ批判の声がかつてないほどに高まったためだ。「ギフト」は再放送もビデオの販売もなくなった。

 99.9%以上の人はドラマを見たからといって犯罪など起こさない。半面、0.1%以下の人が真似るのは防げない。これが高齢者から子供まで膨大な数の人が見ているテレビの怖さだ。BPO青少年委員会の危惧もここにあると見ていい。

 犯罪実録ドラマもほぼ消えた。被害者とその家族に人権があるのはもちろん、犯罪者やその家族にも人権はあるという認識の浸透が背景にある。

 事件をドラマ化するとなると、モデルとなる関係者全員の承諾を得なくてはならない。その辺が曖昧だった昭和期と違うので、制作が難しくなった。

 実録ドラマの嚆矢は故・本田靖春氏のノンフィクション小説を原作とするテレビ朝日「戦後最大の誘拐・吉展ちゃん事件」(1979年)。傑作中の傑作だった。この作品が大成功を収めたことから、各局とも「金嬉老事件」や「群馬県連続婦女暴行殺人事件」などの実録ドラマに次々と挑んだ。

 もっとも、人権意識の高まりによって制作のハードルが高くなり、1990年から2000年代にかけて減っていく。フジは2020年、「実録ドラマ 3つの取調室 〜埼玉愛犬家連続殺人事件」を放送したが、テレビ朝日が「実録ドラマスペシャル 女の犯罪ミステリー 福田和子 整形逃亡15年」を放送したのが2016年なので、実に4年ぶりの実録ドラマだった。

 多くの実録ドラマは再放送できないはずだ。再放送の際にも被害者や犯罪者たちの承諾が不可欠だからだ。人権意識が希薄だったころとは違う。これも社会通念の変化である。

 今のテレビ(地上波)は水道や電気と同じインフラだ。一番に求められているのは安心と安全。社会通念によって規制されてきたのだから、後戻りは出来ない。

 その中で金鉱を見つけられるかどうかがテレビマンの腕の見せどころである。

高堀冬彦(たかほり・ふゆひこ)
放送コラムニスト、ジャーナリスト。1990年、スポーツニッポン新聞社入社。芸能面などを取材・執筆(放送担当)。2010年退社。週刊誌契約記者を経て、2016年、毎日新聞出版社入社。「サンデー毎日」記者、編集次長を歴任し、2019年4月に退社し独立。

デイリー新潮取材班編集

2021年9月25日 掲載