沈鬱な空気に支配されたコロナ禍にあって、誰よりも国民の注目を集めたのはコロナ専門家たちだった。国家的な危機に際し、彼らはなぜ表舞台へと担ぎ出され、そして、放逐されたのか――。「コロナ分科会」を率いた尾身茂氏への計14回に及ぶインタビューをはじめ、数多くの当事者取材を積み重ねてきたノンフィクション作家・広野真嗣氏が、“政治”に翻弄され続けたコロナ専門家の葛藤と悲劇に迫る。

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 私は『奔流 コロナ「専門家」はなぜ消されたのか』(講談社)を1月17日に上梓した。ネットの告知記事には多くのアクセスがある一方、コメント欄やSNSは荒れた。

 本書の主役は、3年間の新型コロナのパンデミックをめぐって国に助言する役割を担った3人の専門家だ。昨年8月末で廃止された政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会会長の尾身茂氏、データ分析のスペシャリストである東北大学大学院教授の押谷仁氏、そして感染症数理モデルの使い手で“八割おじさん”とも呼ばれた京都大学大学院教授の西浦博氏である。

 心ない言葉が書き込まれるのを目の当たりにして、彼らがいかに疫禍の重苦しさの記憶と結びついているのかをあらためて思った。ただ、本書の意図は彼らの顕彰にはない。彼らの物語を通じ、見えなかったコロナ政治の「実像」を掘り出してみることにある。【広野真嗣/ノンフィクション作家】

災害というより安全保障

 確かに、実に沈鬱な時間だった。感染症法上の分類が2類相当から5類に切り替えられるまでの間に7万4000人もの人が亡くなった。経済活動がストップしたことで廃業や失業者も続出した。

 ただ、人口あたり死亡者の数が先進各国に比べ抑えられたのは事実だ。国民の衛生習慣や診療を引き受けた医療機関の職業意識の高さなどと並ぶピースの1つに、尾身がまとめ役となった専門家の奮闘があった。ただ、感染を少しでも下火にしようと一歩、また一歩と政治の決定に巻き込まれる間に、専門家は嫌われる対象になった。

 どうしてそんなことになったのか。

 パンデミックという「有事」は、災害というより安全保障に似ている。震災などと違って国境を突き抜けて広がるうえ、国民生活に直接影響を及ぼす。それだけ、いっそう複雑な災厄といえる。

 とりわけ原因となるウイルスの性質が謎だらけだった2020年2月以降の第1波のころ、尾身氏たち専門家グループが、サッカーでいえば「センターフォワード」の位置に引っ張り出された。

 クルーズ船内での感染爆発に政府が手を焼いていたころ、専門家たちは国内での市中感染に備えるよう非公式に提言した。が、さらなる失敗を懸念する政府は踏み込んだ対策に二の足を踏んだ。「何も言わなければ歴史の審判に耐えられない」という思いに駆られた専門家たちは加藤勝信厚労大臣に独自で具体案を具申した。厚労省はこの「パス」を正面から受け止めずに左から右へ受け流し、メディアへとスルーした。そして、専門家の記者会見が設定されたのである。

 政府の巧妙な“身さばき”によって、ガラ空きになったスペース、つまりは国民の目の前で、専門家の動きが際立った。このパターンはその後も続くことになる。

専門家の「利用価値」

 1995年の阪神・淡路大震災などを契機に、有事における「政治主導」が強調され、第二次安倍晋三政権下で首相が強いリーダーシップを握る「官邸主導」の完成を見た。いや、そのはずだったのに、コロナを通じて浮かぶのは、専門家が前に出ることを期待する政府のありようだった。

 専門家の存在は目障りではあるが、同時に政治家にとって都合がよかった。なにしろウイルスの拡がりは複雑で、対応をしくじると支持率下落を誘発しかねない。身代わりとして批判の矢面に立ってくれる専門家に「利用価値」があったのだ。

 国民は専門家の登場を歓迎したが、世論はうつろいやすい。流行がピークを過ぎたあたりを境に、反転して批判がふくらんだ。「えらい目に遭ったのは専門家の対策が失敗したからじゃないのか」と。

 もちろん、政府の対応に議論があるのは健全なことだ。が、実際に決定権を握る政府はやや後衛に退いているために、生活をかき乱すものの元凶を専門家に求める国民の視線は、いちだんと厳しいものになった。

 例えば2020年4月。リスクを語らない政府に苛立ちを募らせた西浦は「何も対策を取らないと42万人が死亡する」という試算を出した。「首相が言うべき筋の重い数字だ」といさめる先輩の押谷の忠告を押しのけ発信した西浦に、勇み足があったのは確かだ。しかし「政府の公式見解ではない」と切り捨てた菅官房長官(当時)が、翌年の五輪や経済再開まで見通した政府の見解を語るわけではなかった。

 政府の発信が細る中、風向きの変化を敏感に感じ取った元大阪市長の橋下徹がツイッター(現・X)に<西浦さんたちのモデルに批判的検証を加える専門家の勇気と力を期待する>(2020年4月29日)と投稿したのを私は鮮明に記憶する。これが“犬笛”のようになって、「ありえない前提で不安を煽っている」といった専門家批判が強まった。

有事で機能しなかった「官邸主導」

 安倍政権だけではない。2021年夏の第5波は専門家が東京五輪に反対したプロセスとして記憶している人も少なくないが、実際は違う。なぜ五輪をやるのか、その大義を菅首相自らが語るよう専門家たちは建言していた。変異株の出現で緊張感が高まり、国民の協力に理解を求める必要性が増したからだ。そして少しでも感染を下火にして大会を迎えるため「大会開催のリスク評価をさせてほしい」と訴えていた。

 だが、菅氏は応えず語らず、またも専門家が独自に「無観客開催」の提言を発表した(結局、菅は採用する)。リスクを語ると反対勢力につけ込まれることを敬遠したこともあるが、菅は、そもそも語る言葉を持ち合わせていなかった。「政府は対処できるのか」と国民の不安は増幅した。五輪の祝祭は国論を二分して迎えることになった。

 加えておくと、五輪の開催都市の首長だった小池百合子東京都知事は大会前、「COVID-19との戦いで金メダルを取りたい」と軽口をたたいたが、感染状況が深刻化するとメディアの前を沈黙のまま足早に立ち去る人となっていた。

 コロナが5類へと切り替わったのは2023年5月、現・岸田政権のレガシーになっている。だがこの切り替えに向け、先に動いたのは尾身ら専門家たちだ。その反対に停滞させたのはほかならぬ岸田官邸だった。規制緩和の考え方をめぐって専門家の間で価値観の違いによる意見対立が鮮明になり、“今こそ政治の出番”という局面だった。それなのに反対論が巻き起こるのをおそれフリーズしていた。

 3人の首相に共通するのは、肝心なところで果断になれない官邸主導の「実像」だった。支持率を権力のバロメータにするスタイルに浸かりきったせいで、本領を発揮すべき有事で機能しなかったのである。

問われるべきは「国民に語りかける力」

 政治とのつなぎ役を担った尾身も判断に揺れる時があり、若手の専門家から「政治家に歩み寄り過ぎです」と突き上げを食らうこともあった。専門家は政治家に煙たがられ、一部の官僚やメディアから「スタンドプレー」と揶揄された。それでも尾身は説明者の立場に立ち続けた。そうした責任の果たし方は中国をはじめアジア各国の政治家と向き合ってきた世界保健機関(WHO)での経験に支えられてきた。

 質問を重ねると、尾身氏はよく「説明すれば日本の国民は聡明だからわかってくれるんです」と語った。「わかってもらえる」というのは、国民への信頼である。

 ひるがえって考えるに、「わかってもらえる」と腹を括れない政治家に「官邸主導の危機管理」は、荷が重いのではないか。痛みやリスクを言い出せば支持率が下がり政権が弱体化する――。そんな些末な不安に汲々とするリーダーに危機管理は難しい。国民に語りかける力、雄弁でなくても語る意思こそ問われなければならない。

 拙著『奔流 コロナ「専門家」はなぜ消されたのか』は、専門家を中心に政治家、知事、官僚、現場の飲食店主や福祉施設の経営者にまで広く耳を傾け、得られた証言を付き合わせて編んだ。日本の政治に欠落していたものを浮き彫りにするためである。

広野真嗣 ひろの・しんじ
1975年、東京都生まれ。慶応義塾大法学部卒。神戸新聞記者を経て、猪瀬直樹事務所のスタッフとなり、2015年10月よりフリーに。17年に『消された信仰』(小学館)で第24回小学館ノンフィクション大賞受賞。

デイリー新潮編集部