日本に生き残る4種類の季節性コロナウイルス

 新型コロナウイルスの感染者数が激減していることについて、専門家たちは原因を相変わらず人流とワクチンに求めているが、それだけで説明がつくはずがない。4カ月周期でウイルスが増減しているというデータもあるが、そのほかにも要因があるという。

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 ウイルスの増減に周期があるとしても、第5波の減り方は、それまでの波とくらべて、極端なほど激しかった。その理由を解くカギはないだろうか。東京医科歯科大学臨床教授で、あきはばら駅クリニック院長の大和田潔医師は、

「流行波が最初から他国より小さく、第5波も急激に収束したことは、人流やワクチンだけでは説明がつきません。われわれが新型コロナに対する、なんらかの抵抗力を持っていたからだと考えています」

 と言い、こう続ける。

「日本には、冬風邪として国土に広がり生き残っている季節性コロナウイルスが、新型コロナ以外に4種類あります。大昔に日本列島にやってきて、ある程度無害化して定着したものだと考えられます。実は、過去に何回もコロナ禍があったはずで、今回は新たなコロナウイルスが拡散したと考えるのが自然です。したがって、新型コロナは今後、ほかの季節性コロナウイルスと同様に、冬風邪化して定着するか、滅んで定着しないか、どちらかの道を辿ると予想しています」

コロナの収束は若者の意識とは無関係か

 そして大和田医師は、

「どの日本人も幼少期から、季節性コロナウイルスに曝露され、免疫力をもっている。専門家は“若い人の行動変容が一定程度効果を発揮”などと言いますが、最近の街の人出を見ていると、コロナの収束は、若い人の意識とは関係がないように思います」

 と説明を加え、次のような見解を示す。

「ウイルスは遺伝子のミスコピーを訂正して増えます。一方、私たちの体内にはAPOBEC(アポベック)という、ウイルスがコピーする際にエラーを起こしやすくする酵素が存在します。この酵素活性が高い人の細胞では、コロナウイルスは自身の正しいクローンを作れず、増えにくくなります。このAPOBEC活性は、私たちアジア人やオセアニア人に多いと報告されています。先ほど、日本では大昔から何回かコロナ禍が起きていたと推察される、とお伝えしました。私は、APOBECの酵素活性が高く、肺炎に強い人間が生き残ったのではないかと思う。その子孫が私たちだと考えれば辻褄が合います」

 つまり、まとめると、

「民族として何度かのコロナ禍を乗り越えた結果、抵抗力が強い人が多い可能性があること。子供のころから、既存の季節性コロナウイルスにかかって免疫力があったこと。この地政学的な2点のアドバンテージが、第5波収束に大きく影響したのではないでしょうか」

ウイルスのコピーエラー

 いま大和田医師が言及した「APOBEC」の働きについては、実は、国立遺伝学研究所と新潟大学との合同研究チームが、10月末に研究結果をまとめていた。同研究所の井ノ上逸朗教授が説明する。

「ウイルスの変化には2種類あり、一つはウイルス自身のコピーエラーです。しかし、コロナウイルスはnsp14という、エラーを修復する酵素も持っています。もう一つは人間のウイルス防御反応で、それを起こすのがAPOBECという酵素。ウイルスに変化を起こさせ、殺す役割があります。なかでもAPOBEC3Aという種類は、コロナウイルスのようなRNAウイルスに作用しやすいことがわかっており、東アジア、オセアニア、南アメリカには、APOBEC3Aの活性が高い人が多いのです」

 そして、nsp14自体が変化してしまうと、コピーエラーの修復が困難になるが、日本ではそういう変化が何回か起き、そこにAPOBECが影響している可能性があるという。

「私たちの研究の結果、ウイルスの間でエラーがどんどん増えていったことがわかっている。これはコロナがすでに死滅に向かっていることを示唆し、私は、日本ではデルタ株はすでに感染性が低くなっていて、新しく流入しないかぎり、感染は起こらないだろうと見ています。緊急事態が解除されて1カ月以上が経ちますが、新規感染者の減少が続いている。さまざまな要因が重なってのことでしょうが、現時点では心配する必要がなくなったかと」

 こんな例も挙げる。

「静岡で変わった症例を確認しています。その方はアルファとデルタの両株に感染し、アルファが80%、デルタが20%でした。ところが、2日後に検体を採り直すと、すべてデルタ株に置き換わっていたのです。そこからわかるのは、デルタ株はアルファ株を追い出したということ。デルタ株がいると、ほかの株が生き残れず、第5波のときは、日本全体で同じことが起きたのだと思われます。だから、心配されたミュー株などは増えませんでした」

 そのデルタ株において、ゲノム(全遺伝情報)に変異が蓄積し、修復が追いつかずに死滅し、だから感染者が急激に減った、というのである。

専門家が人流説を推すのは「ほかに対策が提案できないから」

 さる専門家が加えるには、井ノ上教授らのような説が政府の勉強会で示されても、

「(感染者の減少は)人流が減り、ワクチン接種が進んだおかげだ、とまとめられてしまっている」

 とのこと。東京大学名誉教授で食の安全・安心財団理事長の唐木英明氏が呆れて言う。

「人流抑制を推してきた専門家は、そう言い続けるしかないのでしょう。人流抑制に効果がないわけではありませんが、目に見えて効果を上げるには、中国のように徹底して行う必要がある。それでも専門家が人流を推すのは、ほかに対策を提案できないからです」

 とはいえ、井ノ上教授も、「もう波が来ない」とは言わず、いまもアルファ株とデルタ株が混在し、感染を広げている国があると認める。現に韓国は、ワクチン2回接種率が78%と、日本より進んでいるが、11月から行動規制を大幅に緩和すると、1日の新規感染者数が3千人を超え、過去最多レベルになった。原因はデルタ株だという。デルタ株が消えたというのも、日本にかぎった話で、

「それにデルタ株がなくなると、日本では次の株が感染拡大しやすくなるとも考えられる。新しい株は、基本的には海外から流入しますから、持ち込まれた場合、いまの日本には第6波が起きる素地があります。いつまでも水際を締めつけてはおけませんから、現実的にはあと何回か、波が来るでしょう。だから、水際対策はしばらく必要です」

 要は、まだ油断はできないということで、海外から感染力が高い変異株が流入する危険性がある以上、再び医療逼迫、さらには医療崩壊などという言葉を聞かずに済むよう、引き続き医療態勢の充実が望まれることは、言うまでもない。

自民党に働きかけ言葉を削除

 ところが、その点に懸念が生じている。11月12日に公表された政府の「新型コロナウイルス総合対策」から、これまで使われていた「幽霊病床」という語句が消えたのである。

「幽霊病床とは、医療機関がコロナ患者用に申告して補助金を得ながら、使われなかった病床のこと。政府内でも今年8月ごろから普通に使われ、岸田文雄総理も当初はこの言葉を明記したうえで“解消する”と言っていたのに、ここにきてすっかり消えてしまいました」(厚労省担当記者)

 なぜかと思えば、やはりあの人物が暗躍していたのである。日本医師会の関係者が声を潜めて言う。

「その言葉が消えた当日、日本医師会の常任理事の一人が、こちらが聞いてもいないのに“中川(俊男)会長が自民党に働きかけ、幽霊病床という言葉が削除された”と、中川さんのお手柄であるかのように話していました」

 事実、この言葉は医師会内部では、評判がよくなかったらしい。

「政府に働きかける前、中川会長は医師会の複数の理事に相談すると、“お前が医師会をダメにしたのだから、やるべきことをやれ”と突き上げられたそうです。また“幽霊病床”という言葉を苦々しく思っていたのは、医師会の会員の多数を占める町医者以上に、全国の民間病院を束ねる全日本病院協会など。実は、中川さんは昨年、会長に当選した際、全日本病院協会の猪口雄二会長を、医師会副会長に迎えていた。そこで医師会の意思に加え、猪口氏らにも忖度し、得意の政治力を働かせた、と医師会内部では見られています」

「『幽霊病床』という言葉を使わないようにお願いした」

 日本医師会に尋ねると、

「風評被害や感染リスクを乗り越え、がんばっている医療現場のためにも、『幽霊病床』という言葉を用いないようお願いした結果、削除されるに至っています」

 と、あっさり認めたのである。東京脳神経センター整形外科・脊椎外科部長の川口浩医師が批判する。

「医師会の言い分は大別して二つあり、一つは、補助金を受け取っている民間病院の多くは、申告通りにコロナ患者を受け入れているというもの。しかし、民間病院が受け入れた患者の多くは軽症で、第5波で問題になった、自宅で急変する可能性が高い中等症患者は、満床などを理由に受け入れ拒否したところが少なくありません。二つ目に、スタッフなどの人材不足を挙げ、空床を正当化していますが、本末転倒です。コロナ患者を受け入れた際の人員や態勢、能力などを勘案し、整備したうえで申請するのが筋で、補助金もそれを担保した病院がもらうべき。かように医師会の言い分には綻びが見えます」

最低限の対策を継続するのが重要

 結局、わが身は自分で守るしかない、ということになるのか。その際、心強いのは、日本人の生真面目さと、時には欠点にもなる同調圧力の存在である。AI予測システムを開発した名古屋工業大学の平田晃正教授(医用工学)は、

「マスク等の対策を続けていれば、第6波はそれほど拡大しないと思います」

 と予想するが、実際、日本人のマスク着用率は極めて高く、電車内でも、ショッピングセンターでも、マスクを外せば白い目で見られる。いきおいマスクを外せる状況は、なかなか訪れないが、感染が再拡大しているヨーロッパ、特にドイツやイギリスでは、マスクをしている人のほうが少ない。日本人は、この長所を活かすしかあるまい。

「ワクチン接種の効果も持続しており、人出が増える正月でも、東京が1日370人程度で済めば、今後の対策も変わってきます。東京の人流は現在、マイナス20%程度ですが、マイナス10%程度まで増やせることになると思います。あとは3回目の接種も進み、経口治療薬も出てくる。次の第6波が正念場ですが、マスクなどの対策をしっかり続ければ、波とは言えないほど小さくなる可能性もあります」(同)

 井ノ上教授も言う。

「私たちがいまできることは、エアロゾルを防ぐマスクの着用と、換気の徹底。加えて距離をとれるとよりよい。そういう最低限の対策を続けていれば、飲食店を閉じようなどという極論は要りません」

ワクチンを過信してはいけない

 新潟大学名誉教授の岡田正彦医師も、

「外国ではマスクをしている人が少なく、メジャーリーグなどの興行も、みなマスクを外して応援しています。欧米で起きている感染再拡大の原因はこれだと思います。ワクチンを過信しているのです」

 と指摘し、続ける。

「一方、日本人にも、ワクチンを過信して路上飲みやパーティーをする人がいますが、職場や学校、交通機関ではマスクを着け、そこでの緩みはあまり見られません。欧米と日本を分ける大きなポイントです」

 そして、ここで緩まなければ、第6波は小さく収まるのではないか、というのが、識者たちの共通した見解である。また、それを続ければ、ほかにも利点が得られるという。

 今年はインフルエンザワクチンの供給も遅れて、猛威を振るうともいわれたが、11月8〜14日に報告された全国の新規感染者は、28人にすぎない。

「昨シーズンはインフルエンザの感染者が、ゼロに近い数字にまで減少した。言うまでもなく、マスクや手洗いなどの感染対策を徹底したからで、今年もワクチン効果に慢心せず、そうした対策を続けていれば、インフルエンザは流行りようがありません」(岡田医師)

 第6波に要警戒だとしても、ミクロの対策を地道に続けることができれば、恩恵は大きそうである。

「週刊新潮」2021年12月2日号 掲載