創価学会の反論に「片腹痛い」

 元創価学会信者の芸人・長井秀和氏は「週刊新潮」11月24日号で、自身の「2世」としての苦悩や「財務」と呼ばれる寄付の実態などについて告白した。すると、直後に学会側が反応。代理人弁護士から新潮社社長と長井氏に対し、抗議書が届いたのだ。これに対して長井氏は「いかにも創価学会のやりそうなこと」として、真っ向から反論する。

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〈貴殿(編集部注・長井氏のこと)の発言内容には多くの虚偽があり、意図的に、当会を、巷間問題とされている旧統一教会と同一視させ、当会へのイメージダウンを企図する悪質なものとなっており、全く看過することができません〉

 この抗議書では、長井氏が語った「学会側が明言することはありませんが、財務の額はおおむね収入の1割が目安といわれています」という点と、長井家が仏壇関連で約2千万円を投じたという点について、いずれも学会側は〈事実無根〉としているが、長井氏はこう反論する。

「(財務の目安については)創価学会がオフィシャルに明言しているわけではありません。しかし、現場の活動の中では収入の1割こそが、池田大作先生へのお返しなのだ、という地区の指導がまん延していました。そうした実態を無視して、“そのような事実はない”とは片腹痛いですね」

 さらに、2点目の仏壇の件について、抗議書を読むと、学会が驚くべき行動に出ていることが分かる。

〈今般、貴殿のご家族に確認したところ(中略)仏壇関連で2000万円支出したとの事実もありませんでした〉

 宗教2世である本人に通告なしで実の親に団体側が接触する。かの「カルト団体」と実によく似た行動ではないか。

「8、9基の仏壇で2千万円相当」

 学会は長井氏の親に確認し、長井家が購入したのは自宅の3階にある145万円の仏壇だけで到底2千万円には及ばない、と主張している。

 しかし、長井氏は「信者である親を盾にして、その子どもに攻撃を加えるというのは統一教会と同じ構図だと強く感じます」と指摘したうえで、金額の相違については、

「仏壇の金額については母親が忘れている部分もあるでしょうし、何より、母親はいまも学会の信者ですから、実際はお金がかかっていたとしても、それをはっきり言えない事情があるのだと思います」

 として、長井家の仏壇事情をこう続ける。

「うちは何度か引っ越しをしていて、東京の武蔵村山市にあった3階建ての自宅に住む前、高校生の時には同じ市内の借家に、小学校に入るくらいの時には東久留米市に住んでいました。引っ越しをするたびに仏壇も買い替えていたんです。またバブル期には、“仏壇は良いもののほうがご利益がある”という風潮があり、わざわざ仏壇を高価なものにしていました。地域の新しい入信者に買ってあげたこともあり、トータルで8、9基くらいにはなるはずで、それらをひっくるめると2千万円相当になります」

 12月1日発売の「週刊新潮」では、合計1千万円近くの大金が仏壇の代金に消えたという2世の証言も紹介。学会の排他性ゆえか、「修学旅行でお土産として購入した七福神の置物を燃やされた」といった悲痛な経験も振り返っている。さらに宗教法人への課税の問題など4ページにわたって詳報する。

「週刊新潮」2022年12月8日号 掲載