今から8年前の7月、NHKで記者をしていたひとりの女性が、過労のためにこの世を去った。当時31歳。婚約者がいて、公私ともにこれからというとき、なぜ娘は人生を終えねばならなかったのか。遺族の悲しみはいまだ癒えず、疑問はなお消えない。



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「それじゃあ、頑張りすぎないように頑張ってね」。今年の七夕、取材を申し込んで電話を切ろうとする直前、受話器の向こうからこんな言葉が返ってきた。声の主は、佐戸恵美子さん(71)。2013年に亡くなったNHK記者、佐戸未和さんの母親だ。

 この年、首都圏放送センターに所属していた未和さんは、7月末に予定されていた横浜放送局への異動を前に、東京都議選と参院選の取材に追われていた。23日夜には異動対象者の送別会に参加し、帰路につく。亡くなったとされるのは24日。翌日夜、自宅に駆け付けた婚約者が変わり果てた姿の未和さんを見つけた。手には、仕事用の携帯電話が握られたままだった。

 当時、父・守さん(70)の仕事の関係で夫妻はブラジルのサンパウロに駐在中。夫婦で人間ドックを受けた帰り道に、電話で愛娘の死を知ったのだという。

 記者が夫妻と初めて顔を合わせたのは2年半ほど前。未和さんの死をニュースで知り、調べると同じ大学の先輩だった。キャンパスで同じ風景を見て、同じ職業を志した未和さんを他人とは思えず、19年1月、両親の講演に足を運んだ。その後、有志による未和さんの追悼集会に参加したり、佐戸家を弔問したりした。未和さんの死を知った瞬間を、恵美子さんは「今思えば皮肉なタイミングでした」と漏らす。

「小さいころから優しい子で、勉強だけではなくピアノ、習字と何をさせてものみこみが早い。わが家の『エース』でした。私は、帰国したら多忙な未和の手伝いをし、少しでも楽にしてやりたいと意気込んでいたんです。でも自分がどんなに健康でも、未和がいなければ何の意味もありません」

 31歳という若さでの急死を不審に思った両親は、NHKから勤務表や仕事で使っていたパソコン、タクシーの利用票などを取り寄せ、代理人弁護士と生前の労働時間を割り出す作業を始める。

 厚生労働省が定める過労死の認定基準に、「発症前1カ月間の時間外労働が100時間以上に及んだ場合」がある。

 両親と弁護士の調べでは、亡くなる直前1カ月の時間外労働は月209時間。労働基準監督署の認定でも月159時間に及んでいた。

 NHKが未和さんの死を公表したのは、労災が認定されて3年以上過ぎた17年10月だった。フリーランスの映像制作者として20年以上、NHKで働いてきた尾崎孝史さん(55)は「(亡くなった)当日夜にニュースになるような話。なぜすぐに報じられなかったのか」と疑問を抱き、100人以上の関係者に聞き取りをしたという。

「話を聞けば聞くほど、佐戸記者の死は組織によって伏せられていたと感じるようになりました」

 未和さんは1982年、3人きょうだいの長女として生まれた。好奇心が旺盛で、一橋大学の法学部時代は同じ授業の受講生とまちづくりサークルを立ち上げ、東京都国立市の小中学校に留学生を派遣する活動にも打ち込んだ。サークルの後輩だった大川佑(たすく)さん(39)はこう語る。

「豪快に笑う姿が記憶に残っています。誰にでも好かれ輪の中心にいるタイプ。当時はショートカットでテニスサークルにも所属し、活動的なイメージが強かった。亡くなったと聞いて信じられませんでした」

 大学時代はBSラジオ局「BSアカデミア」の学生メンバーとして、番組制作にもかかわった。メディアの仕事に関心を持ち始めたのもこのころ。2005年にNHKに入った後は約5年を鹿児島で過ごし、拉致被害者の家族などを取材した。

 10年に首都圏放送センターに異動し、1年後、東京都の行政を取材する都庁クラブに配属される。メンバーは男性のベテラン記者4人と女性の未和さん1人。娘の様子が変わったのはこのころだったと両親はいう。

「あるとき、首都圏放送ネットワークの番組枠をどう埋めていくかというテーマで、都庁クラブの取材方針について会議があり、『特ダネ』とテーマ深掘り型の記事の、どちらに重点を置くのか、出席者に聞く時間が持たれたそうです。記者のまとめ役の立場は前者でしたが、未和は後者に手を挙げた。以降、未和が冷遇されたという話を聞きました」(守さん)

「異動が決まり、『左遷』されたという思いがあったのでしょうね。選挙取材であんなむちゃな働き方をしたのも、挽回を図ろうと無理をしたのかもしれません」(恵美子さん)

 当時、首都圏放送センターで働いていた同僚はこう説明する。

「『NHK記者は5人集まると人事の話になる』というくらい、異動は局内で関心が高い話題の一つでした。異動先は出稿本数や特ダネの本数に応じて決まります。多くの人は東京での勤務を希望する。地方局に行くことは『飛ばされる』意識が強く、神経をすり減らしながら特ダネ競争に追われることになるんです」

 両親が今も疑問に感じていることがある。

「未和の死亡推定日は24日です。前日の23日には、同僚に『局長次長への(離任)挨拶が明日に延びる』という内容のメールを送っていますが、当日、都庁に姿を見せていません。夜に首都圏放送センターの参院選の打ち上げがありましたが、こちらも不参加。25日には婚約者も都庁クラブに問い合わせの電話を入れています。異変に気づく機会が何度もありながら、なぜ職場の誰も未和の消息を確認しなかったのか」(守さん)

 両親は、未和さんが亡くなった経緯を検証し、番組として公表することをNHKに要望している。検証番組の予定などを本誌が問い合わせると、NHK広報局は「ご遺族との具体的なやり取りについては(公表を)控えさせていただきます」と回答。労働環境の改善に向けた取り組みとして記者の泊まり業務の集約や選挙事務作業の見直しなどを挙げ、「佐戸記者の過労死を決して忘れず、職員が健やかに、いきいきと活躍できる職場づくりを進めていきます」などと答えた。

 守さんは言う。

「未和の死を当時の勤務制度や長時間労働だけのせいにするのではなく、証言を集めて問題点を洗い出し、きちんと検証してほしい。過労死は日本社会の根深い問題です。NHKには、自局で起きた事実を自戒や反省も込めて総括し、社会に伝えていく役割と責任があると思います」

 恵美子さんは、未和さんが他界してから体調を崩して「うつ病」と診断され、数年間、入退院を繰り返した。いまは過労死遺族として全国の高校や大学で過労死を防ぐための啓発授業をしている。「人前で話すことでなんとか気を紛らわしている状態です。自分たちのような遺族を増やさないためにも、これからも発信活動に力を注ぎたい」

 新型コロナウイルスの感染拡大で多くの企業がリモートワークを導入した。通勤や深夜残業が減り、労働環境は向上したようにも見える。しかし両親は在宅勤務が広がったことで「かえって実質的な労働時間は増えているのでは」と懸念する。守さんはこう話した。

「一般的に『社会人になった子の生活や仕事に、親が干渉する必要はない』と考えられがちです。でもそれは考え直したほうがよい。組織の中で起こる過労死は『働きすぎ』ではなく、『働かせすぎ』で起こる人災といっても過言ではありません。何かあったとき会社が子どもを守ってくれるとは限らない。煙たがられても、子どもの働く環境や職場の人間関係に注意を向けてほしい。わが子を会社や仕事から守る最後の砦(とりで)は親だと思っています」

 会社はわが子を守らない。そんな不信が蔓延(まんえん)する社会でいいのだろうか。未和さんの死は今も、重い問いを投げかけている。(本誌・松岡瑛理)

※「過労死110番」の問い合わせ先 03−3813−6999

※週刊朝日  2021年8月6日号