佐々木恭子アナ「進次郎陣営」痛烈批判で思い出される4年前の「フジ女性アナ大量ステマ疑惑」

　フジテレビの佐々木恭子アナウンサー（52）が9月29日、情報番組「サン!シャイン」に新キャスターとして初登場した。キャスターとして最初に扱った話題は、自民党総裁選での小泉進次郎農水相陣営による「ステルスマーケティング（ステマ）問題」。ここで佐々木アナが厳しい口調で批判する一幕があった。

　番組では、月曜・金曜スペシャルキャスターのカズレーザーが小泉陣営の称賛コメントに対して「小泉さん陣営はこういうところがパブリックイメージ、売りなんだって言うのが見えてくる」と分析。その上で「“なんとなくいい人そう”が売りって、すごくダメージありそう。“渋みが増した”が売りって、あんまり良くないですよね。もっと政策のことがあれば」と指摘した。

　これに佐々木アナも「今、ネット言論の上で誹謗（ひぼう）中傷からどうやって人を守ろうかということを考えなくちゃいけない時に、あえて揶揄するとも受け取れることを流す、それも自民党のメディア局長の広報班長が要請している。リテラシー的なことはどうなのかなと思ってしまう」と語気を強めた。

　小泉氏陣営のステマ問題については、芸能人や有名人からも苦言が続出している。お笑い芸人のほんこんは、28日にXで「タレントさん　芸人さんがステマしたら　もっと騒いで　仕事無くなると思いますが　違うかな」と投稿。俳優の高知東生も29日にXを更新し「ステマ問題をやらかして芸能界から引退した人たちもいる」「それに比べて政治家は図太い！」と皮肉った。また、橋下徹弁護士は27日のテレビ番組で「民間事業者が同じことをしたら、消費者庁から行政指導の対象になる」「場合によってはペナルティーもある」と述べ、元財務官僚の高橋洋一氏も27日のテレビ番組で「民間ではネットのステマは2年前から禁止行為になっている。政治家はゆるい」とあきれた様子でコメントした。

　政治家のみならず、見ている人をだますような「ステマ」の手法は、これまで民間やメディアの世界でも同じように問題視されてきた。その象徴的な事例が、過去にフジテレビ自身が直面した「女性アナ大量ステマ事件」だろう。

■フジ女性アナ8人が「ステマ騒動」

「2021年に起きたこの騒動の発端は、当時局の看板だった三田友梨佳アナやエース候補の井上清華アナなど計8人の女性アナが美容院で無料サービスを受け、その代わりに自身のSNSで同店を宣伝したことでした。これが口コミを装ったステマに当たるのではないかと『週刊文春』が報じ、世間から猛批判を浴びたのです。フジは『ステマには該当しない』としながらも、報道をきっかけに外部弁護士を交えた調査を実施し、その結果『社員就業規則に抵触する行為が認められた』と発表したのです。対象者や具体的対応は公表されませんでしたが、報道で名前の挙がった8人の女性アナはSNS更新を停止したり、次々と謝罪コメントを発表しました。その後も“リーク元”とうわさされた女性アナが異動したりするなど、局内でもかなりの騒動となりました」（スポーツ紙記者）

　さらにさかのぼれば、2012年に発覚したペニーオークション詐欺事件（ペニオク事件）では、芸能人がステマ投稿に関与していたことが判明し、当時も大きな社会問題となった。

「あの時もファンの信頼が一気に崩れ、関わった芸能人の中には仕事がなくなったり、謝罪して活動休止したりした人もいました。選挙のような国民の判断に直結する場面で、やらせ的な情報操作があるとしたら、民主主義そのものを揺るがしかねません。今回の小泉氏陣営の件は、芸能界のステマ問題よりも影響が大きいかもしれません」（芸能デスク）

　佐々木アナの発言は、過去に後輩アナがステマ問題に直面した経験が背景にあるからこその、厳しい姿勢のあらわれだったのかもしれない。

（泉康一）