10月6日は「石油の日」と知っていましたか? 日付の106を1(イ)0(オ)6(ル)と見立て、並び替えるとオイル(=石油)と読めること、また1973年10月6日に発生した「オイルショック」が由来となっています。

ちなみに、「石油」とは液体状の化石燃料のことで、特に油田から取り出したばかりの石油を「原油」と呼びます。今年に入り原油価格が高騰しており、ニュースなどで耳にする機会も増えたのではないでしょうか。

今日は石油の日にちなみ、オイルショックの経緯と、現在の原油価格の動向について解説します。

日本を襲った「オイルショック」とは

「オイルショック」とは、アラブ諸国が原油の禁輸などを実施したために起きた原油価格の高騰や急激な物価上昇のことをいいます。

オイルショックのきっかけは「中東戦争」でした。第2次世界大戦後、イギリスが統治していたパレスチナの分割が国連で決議され、パレスチナがあった場所にユダヤ人国家(イスラエル)の建国が採決されました(1947年)。これに反発したアラブ諸国がイスラエルへ侵攻して始まった武力衝突を中東戦争と呼びます。

武力衝突はその後何度も繰り返されますが、オイルショックは1973年の第4次中東戦争時に起こりました。アラブ諸国が原油価格を引き上げたことに加え、イスラエルを支援する国に対し原油の禁輸を決めたのです。供給が一気に引き締まったことで原油価格が急騰し、日本の輸入価格も1バレル3.3ドル(1973年平均)から10.8ドル(1974年平均)に上昇しました。

原油価格の急騰に伴い、日本ではさまざまな品目でインフレが発生します。当時の著しいインフレは「狂乱物価」と呼ばれるようになりました。

オイルショックでどれくらいのインフレが発生したのでしょうか。消費者物価指数(生鮮食品を除く総合)を見ると、1970年から1980年の間に2.3倍以上に上昇していることが分かります。特にオイルショックの翌年にあたる1974年は顕著で、物価上昇率は前年比22.51%にもなりました。今年8月の物価上昇率が2.8%を記録したことがニュースとなりましたが、当時ははるかに大きなインフレが起こったようです。

【消費者物価指数(生鮮食品を除く総合)の推移(1970年を100とした場合)】

総務省統計局より著者作成

資源高で貿易赤字が過去最大

原油価格の高騰は、エネルギー資源を輸入に頼る日本にとって貿易収支を悪化させる要因です。今年は原油価格が大きく上昇したことから、8月の貿易収支は2兆8173.24億円の赤字となりました(速報値)。内訳は輸出8兆619.25億円に対し輸入が10兆8792.49億円で、単月の赤字幅としては過去最大です。また、同時に進行した円安も輸入額を押し上げ、赤字幅を拡大させる要因となりました。

【貿易収支の推移】

財務省貿易統計より著者作成

【原油価格とドル円の推移(2022年1月3日を100とした場合)】

Investing.comより著者作成

原油価格は、ロシアがウクライナへ侵攻した今年2月に大きく上昇しています。ロシアは原油の生産量で世界3位の規模を持ちますが、主要な先進国が制裁の一環でロシア産原油の輸入を停止したことから需給が逼迫し、原油価格を高騰させました。

【1日あたり原油生産量上位5カ国(2020年)】
1. アメリカ:1647.6万バレル
2. サウジアラビア:1103.9万バレル
3. ロシア:1066.7万バレル
4. カナダ:513.5万バレル
5. イラク:411.4万バレル

出所:外務省  1日あたりの原油の生産量の多い国

原油の高騰は、世界的に発生しているインフレの一因と考えられています。特にロシア産原油を多く輸入していたヨーロッパでは燃料価格の高騰が著しく、ユーロ圏における8月の消費者物価指数は前年同月比9.1%と過去最高を記録しました。

原油は今後どうなる?

原油価格は6月に高値を付けて以降、足元では下落しています。原油価格は今後どのように推移するのでしょうか。

原油価格の上昇になり得る材料として、「OPECプラス」があります。本記事執筆時点では明らかになっていませんが、10月5日のOPECプラスでロシアが減産を提案すると見られています。減産に合意できれば需給の引き締めの思惑が働き、原油価格を上昇させるかもしれません。

反対に、イランが核合意に復帰できると原油価格を押し下げる可能性があります。イランの核合意とは、イランが核開発の制限を受け入れる代わりに、主要国が対イランの経済制裁を緩和するもので、2015年に合意しました。しかし2018年にトランプ元大統領がイラン核合意を離脱して以来、イランは原油を輸出しにくい状況になっています。

イランとアメリカは核合意再建に向けた協議を何度か行っており、今年8月にも再開しました。もし合意できれば再びイランに対する経済制裁が緩和され、イランの原油輸出が拡大するかもしれません。そうなれば需給が緩む要因となり、原油価格の下落圧力になると考えられます。もっとも、イラン核合意再建に向けた協議は難航しており、合意の可能性は低いと指摘する声も少なくありません。

執筆/若山卓也(わかやまFPサービス)

証券会社で個人向け営業を経験し、その後ファイナンシャルプランナーとして独立。金融商品仲介業(IFA)および保険募集人に登録し、金融商品の販売も行う。2017年から金融系ライターとして活動。AFP、証券外務員一種、プライベートバンキング・コーディネーター。