日経平均は3日ぶり反発。24日の米株式市場でダウ平均は255.59ドル安と4日続落。債務上限交渉を巡る不透明感を嫌気して売りが先行。下院議長が依然隔たりがあると悲観的な見解を示すと売りに拍車がかかり、連邦準備制度理事会（FRB）の追加利上げを見込んだ金利上昇も重しとなった。ナスダック総合指数は−0.60％と続落。米国株安を受けて日経平均は83.41円安からスタート。ただ、米国市場の取引終了後に決算を発表したエヌビディアが時間外取引で急伸していたことで、東京市場でも半導体を中心とした関連株に買いが入ったほか、為替の円安進展が支援材料となり、日経平均は早々にプラスに転じた。一方、米債務上限問題がくすぶるなか上値追いは限られ、香港ハンセン指数の大幅下落も投資家心理を悪化させるなか、その後は一進一退が続いた。

　大引けの日経平均は前日比118.45円高の30801.13円となった。東証プライム市場の売買高は12億6473万株、売買代金は3兆4686億円だった。セクターでは電気機器、金属製品、ガラス・土石製品が上昇率上位に並んだ一方、海運、銀行、保険が下落率上位に並んだ。東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の40％、対して値下がり銘柄は55％だった。

　個別では、米エヌビディアの好決算を材料にアドバンテスト<6857>、芝浦メカトロニクス<6590>が急伸し、東エレク<8035>、スクリン<7735>なども大きく上昇。データセンター向け需要の拡大期待からイビデン<4062>、新光電工<6967>も揃って急伸。キーエンス<6861>、信越化学<4063>、HOYA<7741>の値がさ株の一角も高い。MI2の大量保有が判明した藤倉コンポジット<5121>は急伸した。東証スタンダード市場ではMHグループ<9439>がストップ高となり、ベクター<2656>も一時ストップ高まで買われた。

　一方、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>の銀行、第一生命HD<8750>、T&DHD<8795>の保険、郵船<9101>、川崎汽船<9107>の海運、三菱重工<7011>、IHI<7013>の防衛関連、コマツ<6301>、住友鉱山<5713>、DOWA<5714>の資源関連など、景気敏感株やバリュー（割安）系の多くが下落した。為替は大きく円安に傾いていたがトヨタ自<7203>、マツダ<7261>など自動車株は全般軟調だった。中期経営計画を発表した富士通<6702>は蓋然性への低さから評価する動きは限られ下落。飯田GHD<3291>は国内証券のレーティング格下げを受けて売られた。