14日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は57.94ドル安（−0.15％）の38589.16ドル、ナスダックは21.32ポイント高（＋0.12％）の17688.88、S&P500は2.14ポイント安（−0.04％）の5431.60で取引を終了した。利下げ期待を受けた買いが後退し、寄り付き後、下落。6月ミシガン大消費者信頼感指数が予想以上に落ち込んだため消費減速への懸念が重しとなり、相場は一段安となった。金利の低下やアドビの好決算を受けた買いで、ナスダックは終盤にかけてプラス圏を回復し5日連続で過去最高値を更新。ダウも下げ幅を縮小も下げを消せずまちまちで終了した。

欧州政治不安などを受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。日経平均は38440.98円で寄り付いた後は、下げ幅を拡大し一時38000円台を割り込む場面も見られた。一部では、日本銀行の金融政策決定会合の内容を見た海外投資家がまとまった先物売りを入れたとの指摘も。後場下げ幅を広げる場面も見られ、安値圏での買いは限定的となった。

大引けの日経平均は前営業日比712.12円安（−1.83％）の38102.44円となった。東証プライム市場の売買高は15億7082万株、売買代金は3兆6272億円。業種別では、不動産業、石油・石炭製品、鉱業、非鉄金属、輸送用機器などが下落した一方、医薬品のみ上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は20％、対して値下がり銘柄は76％となっている。

日経平均採用銘柄では、東京建物<8804>、住友不動産<8830>など不動産株が弱い。このほか、アドバンテスト<6857>、王子ホールディングス<3861>、リコー<7752>、日本製鋼所<5631>、スズキ<7269>、レゾナック・ホールディング<4004>と幅広い銘柄が売られた。

一方、米アップルの上昇などを材料に太陽誘電<6976>が独歩高となり年初来高値を更新。このほか、住友ファーマ<4506>、ヤマトホールディングス<9064>、ニチレイ<2871>、エーザイ<4523>、鹿島建設<1812>が買われた。