14日の日経平均は反発。213.07円高の29161.80円(出来高概算8億5000万株)で取引を終え、終値ベースでは7日以来5営業日ぶりに29000円を回復した。前週末の米国株高や国内経済の正常化期待から主力銘柄中心に買いが先行して始まり、寄り付き直後には一時29208.35円まで上昇した。ただ、15日からの米連邦公開市場委員会(FOMC)などを控え、積極的に持ち高を一方向に傾ける向きも少なく、買い一巡後はこう着感の強い相場展開となった。しかし、29000円を割り込まず底堅い値動きが続いており、足元で上値を抑えられていた75日線を突破してきた。



東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄が1100を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、海運、ゴム製品、金属製品、電気機器、証券・商品先物など20業種が上昇。一方、その他製品が2%超と大きく下落したほか、建設、銀行、鉄鋼など13業種が値下がりした。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、エムスリー<2413>、東エレク<8035>が堅調。半面、バンナムHD<7832>、オリンパス<7733>、コナミHD<9766>、KDDI<9433>が軟調だった。



前週末の米国市場は、長期金利の低下を背景に主要株価指数が堅調に推移したことが下支え要因になった。また、群馬など3県に発出していたまん延防止等重点措置が13日に解除されたほか、東京など10都府県に発出している緊急事態宣言も20日に期限を迎えるため、経済活動の正常化期待が買い方を支援していた。ただ、売買の主体は個人投資家などの短期筋が中心だ。週初ということもあり、海外勢の動きが鈍い上、方向感の定まらない展開だった。



日経平均は7日に付けた戻り高値29241.20円を付けて以降、同水準に接近すると跳ね返される展開が続いており、戻り待ち売りスタンスの投資家は多い。今週は日米の中央銀行イベントを控えており、今後の金融政策の行方がどうなるのか見極めたいとの思惑から模様眺めムードが強い展開が想定される。このため、目先はレンジ内での動きが続きそうだ。