24日の日経平均は小幅に反発。0.34円高の28875.23円(出来高概算8億4000万株)で取引を終えた。前日のNYダウの反落などを背景に売りが先行して始まったものの、目先の下値のめどとみられる5日線水準に接近すると押し目買いが散見されたほか、1ドル=111円台へと進んだ円安を映して輸出関連株の一角にも買いが波及。前日の終値を挟んでもみ合い展開となっていた。



東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄が1100を超え、全体の過半数超を占めた。セクター別では、鉱業が2.56%と大きく上昇したほか、鉄鋼、非鉄金属、情報通信など15業種が上昇。一方、空運が2.72%と大きく下落したほか、陸運、不動産、その他金融など18業種がさえない。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、エムスリー<2413>、エーザイ<4523>、富士フイルム<4901>が堅調だった半面、アドバンテス<6857>、ダイキン<6367>、ファナック<6954>、東エレク<8035>が軟調。



シカゴ225先物にサヤ寄せする形で売りが先行して始まった。主力株中心に値を消し、一時28758.37円まで下押す場面も見られた。一方、円安が進み輸出採算が改善するとの見方から自動車株や電子部品株の一角が堅調に推移したほか、指数インパクトの大きいソフトバンクGが一時一週間ぶりに8000円台を回復し指数を押し上げたことから、底堅さは意識されている。ただ、新型コロナウイルスの感染が再拡大しており、間近に迫った東京五輪後の感染爆発に対する懸念もあり、積極的に上値を買う流れにはならず。



「全体的な基調は強い」との見方が多く聞かれるものの、米連邦準備制度理事会(FRB)の金融政策の行方など、まだ消化しきれていない材料も残っており、上値を追いづらい状況に変化はないと見られる。このため、手掛かり材料に欠ける中、目先は為替や米株先物が判断材料となる展開が続きそうであり、狭いレンジ内の動きにとどまりそうだ。