1日の米株式市場でダウ平均は194.76ドル安（−0.56％）、ナスダック総合指数は＋0.12％、シカゴ日経225先物は大阪日中比240円安の28010円。為替は1ドル＝135.10−20円。米ISM製造業景気指数の50割れを受けて景気後退懸念が強まっており、AGC<5201>、JFEHD<5411>、クボタ<6326>、ファナック<6954>、三菱ケミカルグループ<4188>などの景気敏感株が軟調となりそうだ。また、為替の円高・ドル安が急速に進んでおり、トヨタ自<7203>、日産自<7201>、ホンダ<7267>の自動車関連や任天堂<7974>といった円安メリット銘柄の冴えない展開が予想される。一方、SUBARU<7270>、マツダ<7261>は11月の米自動車販売台数の高い伸びが下値を支えそうだ。ほか、レーティングの格下げが観測されているヤクルト本社<2267>、バンナムHD<7832>、コナミG<9766>、JFEHD、神戸製鋼所<5406>は嫌気されそうだ。一方、国内生産拠点の再編・集約が伝わっている関西ペイント<4613>、11月の百貨店売上高の堅調な伸びが確認された三越伊勢丹HD<3099>、高島屋<8233>、Jフロント<3086>などは堅調推移が予想される。また、レーティング格上げが観測されているマキタ<6586>も好感されそうだ。