21日の日経平均は大幅に3日続落。452.75円安の32571.03円（出来高概算15億6000万株）と終値ベースでは5営業日ぶりに節目の33000円を割り込んで取引を終えた。注目された米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果がタカ派的と受け止められ、米国市場の弱い流れを受けて東京市場も売りが優勢となり、日経平均は33000円を割り込んでスタート。その後短期筋による売りが断続的に入り、日経平均は終盤にかけて32550.65円まで下げ幅を広げた。あす午後にも判明する日銀の金融政策決定会合の結果を見極めたいとの見方も多く、押し目待ち狙いの買いは入りづらかったようだ。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、電気ガス、銀行、ゴム製品など6業種が上昇。一方、精密機器、鉱業、電気機器、医薬品など27業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ダイキン<6367>、味の素<2802>、ブリヂストン<5108>、クラレ<3405>がしっかりだった半面、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>が軟調だった。



FOMCでは、政策金利は予想通り据え置かれたものの、フェデラルファンド（FF）金利の予想中央値の引き上げやパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の声明がタカ派的と受け止められ、利上げ長期化への懸念が重しとなった。東京市場でも米金利上昇への警戒感から値がさハイテク株がさえないなか、日経平均の下げ幅は一時450円を超えた。一方、米金利上昇による収益改善への思惑から銀行株に投資資金が向かったほか、海運や鉄鋼など高配当銘柄の一角にも値を上げるものが目立っていた。



FOMCが通過し、市場の関心は日銀の金融政策決定会合となる。金融政策については、大規模な金融緩和政策の現状維持が大方の見方となっている。注目はその後に行われる植田和男総裁の記者会見での発言内容になるだろう。