マンチェスター・ユナイテッドやアーセナル、リバプールのオーナーは、欧州スーパーリーグ(ESL)構想への参加表明に対する処分として欧州サッカー連盟(UEFA)からクラブに下された罰金を“自腹”で負担するようだ。英紙『デイリー・スター』など複数メディアが伝えている。

 UEFAは7日付で、スーパーリーグ参加を表明した12クラブのうち、数日以内に離脱を表明した9クラブに対する処分を発表。可能性が予想されていた欧州大会出場禁止の処分などは下されず、9クラブに対しては金銭的な処分のみとなった。

 9クラブは合計1500万ユーロ(約19億8000万円)の寄付を行い、寄付金は子供のためのチャリティーや草サッカーの振興などに利用される。また、9クラブが来季以降UEFA主催大会に参加することで得られる1シーズン分の収益の5%が徴収され、他クラブに再分配されるとのことだ。

 ユナイテッドのオーナーであるグレイザー一家は、事実上の罰金となる寄付金および収益の徴収分を自ら負担することを表明。クラブ財政には影響が及ばない形となる。また、アーセナルのスタン・クロエンケ氏、リバプールのフェンウェイ・スポーツ・グループ(FSG)の両オーナーも同様の対応を取ると報じられている。

 スーパーリーグ構想への参加を表明した各クラブのオーナーに対してはサポーターからの批判が噴出。ユナイテッドではサポーターの抗議活動の影響で先週末のリバプール戦が延期を余儀なくされ、アーセナルではクラブ売却を求める声が強まるなど、特に反発が激しい。罰金の自己負担は多少なりともサポーターの感情を和らげる効果をもたらすのだろうか。