NFTマーケットプレイス「nanakusa」を運営する「株式会社スマートアプリ」は、NFTを活⽤した温泉地の地域活性化を⽬的として、観光庁後援の「温泉むすめ」プロジェクトを手がける「株式会社エンバウンド」、および、日本円を対象としたステーブルコイン「JPYC」を発⾏する「日本暗号資産市場株式会社」、情報システムの構築・サポートを⾏う「株式会社マネーパートナーズソリューションズ」(以下「MPS」)と提携したことを発表しました。

提携の目的は?

「日本暗号資産市場株式会社」「エンバウンド」「スマートアプリ」「MPS」の4社は、新型コロナウイルス(COVID-19)によって深刻なダメージを受けている観光業、温泉地の閉塞した現状を打破すべく、提携して各企業のもつ資産やノウハウを活かし、NFTを活⽤した地⽅創⽣を推進するとのことです。
提携内容は、

  • 温泉地の魅力発信・ファンづくりにおける「温泉むすめ」NFT活用
  • ERC20前払式⽀払手段を活⽤した観光客誘致・地域活性化

と、なっております。

「温泉むすめ」プロジェクトとは

温泉むすめ

「温泉むすめ」プロジェクトは、全国の温泉地をモチーフとした二次元キャラクターを制作し、コミックやノベル、ゲームや⾳楽等による多面的なメディア展開を実施しています。
運営会社である「エンバウンド」は内閣府からクールジャパン企業20社に選ばれ、キャラクターたちは有馬温泉、道後温泉など国内外8か所の観光⼤使を拝命されています。
神戸市(兵庫県)と米沢市(山形県)では市の公認キャラクターとなり、2019年6⽉からは、それまでの活動実績を認められ観光庁後援プロジェクトとなってます。
2020年には訪日誘客キャンペーン「YourJapan2020」に採択され、日本を代表するインバウンド向けコンテンツの⼀つに選出されています。

エンバウンドはコンテンツマーケティングのノウハウ、クリエイター・地方自治体とのコネクションを保有し、スマートアプリは、NFTにおけるナレッジとノウハウを蓄積しており、⽇本初のNFTマーケットプレイスのnanakusaを運営。
MPSは、情報システムの構築・サポートやコンサルティングを⾏っており、日本暗号資産市場は、ブロックチェーン技術を基盤としたステーブルコインやNFTの普及推進を⾏っている。
・・・というように4社がそれぞれの強みを持っています。

この4社が提携して、観光業や温泉地、そしてNFT産業にどのような未来をもたらすのか、目が離せません。


©温泉むすめ/Enbound, Inc.