山根明前会長の除名確定「日本連盟のけじめ」“反撃”なく永久追放で最終決着

山根明前会長の除名確定「日本連盟のけじめ」“反撃”なく永久追放で最終決着

 日本ボクシング連盟は10日、都内で総会を開き、助成金の不正流用などの責任を取って昨年8月に辞任した山根明前会長(79)らの除名処分を決めた。都道府県連盟を含め一切の役職に就けず、事実上の永久追放に。3分の2以上が除名に賛成し、内田貞信会長は「日本ボクシング連盟としてのけじめ。新たに透明性のある組織にしていきたい」とした。

 日本連盟は昨年12月に山根氏と長男の昌守元副会長、内海祥子元常務理事に除名処分とする提案を全会一致で承認した。書面で山根氏らに通知して弁明の機会を与えたが、同氏は封を開けることなく「俺は会員でもない 書類など送るな 山根明」と余白に記して返送。この日も都内の総会に姿を見せることはなかった。

 内海氏は弁護士を通じ「(助成金の不正流用について)中心的な役割を担ったわけではない。その他の事実にも具体的な指摘をしてほしい」と書面で除名処分の不当を訴えたが、日本連盟は「助成金の隠蔽で処分可能だと決議した」と除名にした。

 山根氏は昨年末の本紙の取材に「8月に会長職の辞任を表明した時点で私の中では全職を降りているつもり。なのに、その一般市民に除名処分をするなんてアホや」「あいつらの設定した席で反論すること自体、僕のプライドが傷つく」などと話していた。

 日本連盟では、昨年7月に助成金の不正流用疑惑が発覚。「日本ボクシングを再興する会」の告発をきっかけに、不透明な財務運営や山根氏の過去の暴力団との交友が明らかとなるなど問題が噴出していた。同8月に会長職を辞任した後も都道府県連盟の役職への残留をほのめかしていたが、除名処分により一連の騒動に終止符が打たれた。


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