「レシート」116万枚からスーパーを分析 何が見えてきた?

「レシート」116万枚からスーパーを分析 何が見えてきた?

 日本チェーンストア協会によると、2018年中の全国スーパーでの売り上げは12兆9883億円。前年比0.2%減となり、3年連続のマイナス成長となった。19年10月には消費増税を控えており、さらなる売り上げ減も危惧される。こうしたスーパー業界の“今”をレシートから分析した調査結果が9月17日、発表された。

 発表したのは、コンサルティングや人材派遣などを手掛けるソフトブレーン・フィールド(東京都港区)。アンケートモニターから収集した購買データ(レシート総数約116万枚)より、「食品・総合スーパー」の18年下期〜19年上期の購買行動を分析した。

●関東以外は地元スーパーが健闘

 同社がセレクトした「北海道エリア」「東北エリア」「首都圏エリア」「近畿エリア」の4地区での売り上げシェアでは、イオンが2冠を獲得した。

 イオンが首位となったのは「北海道エリア」と「近畿エリア」。それぞれ19.1%と12.7%だった。各エリアの特徴を見ると、地元スーパーの健闘が目立つ。中でも東北エリアでは、全体のおよそ4分の1である24.9%をヨークベニマル(福島県郡山市)が占めた。

 一方、首都圏では各チェーンがしのぎを削る。首位は9.6%でオーケーだった。2位には同率(7.5%)で、西友とイトーヨーカドーが並んだ。オーケーに対しては「いつも売れ筋しか置かないスーパーなので、購入して外れはまずない」「近所のスーパーの中では、格段に安く品ぞろえも良く、商品がまとめて置いてあり見やすく、つい購入してしまう」という声が寄せられた。

 首都圏エリアのトップ5については、詳しい購入状況も分析。「レシート1枚の購入単価」でも、オーケーが首位に立った。「レシート1枚の購入点数」でも、他のチェーンが平均して7〜8個なのに対し、オーケーは18年下期が12.1個、19年上期は11.8個。オーケーは「高品質・Everyday Low Price」を掲げ、競合店に対抗しての値下げも行っている。特にナショナルブランドでは「地域一の安値」を目標に掲げる。調査では、こうした姿勢が「まとめ買い」を誘発しており、購入金額や購入点数を押し上げたと分析している。

 また、首都圏エリアでの売り上げ上位10社について、曜日別の購入金額シェアを分析したところ、ほとんどが土日にピークを迎えている。特に西友では、およそ3割の29.3%が土曜日の買い物だった。

 異彩を放つのがイオンだ。購入金額が最も多いのは20.0%で火曜日だった。イオンは火曜日に「火曜市」と称するキャンペーンを行っており、その販促効果が明らかになった。モニターのコメントでも、火曜市に関するものが多かった。

【お詫びと訂正:2019年9月17日15時07分の初出で、「ヨークベニマル(福岡県郡山市)」と記載いたしましたが、誤りでした。正しくは「ヨークベニマル(福島県郡山市)」です。9月17日19時、該当箇所を訂正いたしました。お詫びして訂正いたします。】


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