リクルート住まいカンパニー(東京都港区)は、新築分譲マンションの購入検討者994人を対象に意識調査を実施した。その結果、ワークスペースのあるタイプの間取りを購入検討したい人が4割以上を占めたことが分かった。

 調査対象であるマンション購入検討者のうち、61.7%が実際に在宅勤務をしており、77.0%がこれからも在宅勤務が続くと予想している。在宅勤務時は「リビング」で仕事をしている人が61.2%と最も多く、次いで「寝室」「空いていた部屋」が共に20%台後半だった。

 特にオンライン授業を受ける子どものいる世帯は、「空いていた部屋」「収納やクローゼットなどを改修したスペース」などの狭い空間や、マンションの「共用スペース」で仕事をしている割合が高い傾向にあった。

 これらのワークスペースは、「気分を切り替えるのが難しい」「机の高さやPCモニターの大きさなどの仕事環境が整っていない」「必要書類などを広げるスペースがない」「Wi-Fi環境が貧弱」という不満が多く聞かれた。子どものいる世帯は、加えて「集中できない」「会議がしづらい」という不満もあった。

 また、間取りの検討意向を確認したところ、バランス型やリビング重視型の検討意向がそれぞれ6割を超えるが、ワークスペースのあるタイプも4割以上が検討したいと回答した。特に末子が小学生未満や、オンライン授業を受ける子どものいる世帯で割合が高い傾向が見られた。

 マンションの共用部分の希望として最も多かったのは、「安定して通信速度の速いWi-Fi環境があるスペース」で、全体の31.8%を占めた。他には「個室のワークスペース」が欲しいという意見が上位に挙がった。

●緊急事態宣言後に変化したのは?

 住宅・住宅設備について、緊急事態宣言後に必要だと思うようになった項目の割合をみると、「通風・換気性能に優れている」が43.9%で最も多かった。 2位は「通信環境の充実」で43.1%だった。

 3位以下には、「宅配ボックスがある」「除菌対応エレベーターがある」「感染症対策が取られた設備がある」が続き、新築分譲マンションにも「感染対策」を求めていることが明らかとなった。

 住みたい街の条件でより重視するようになった項目の1位は「病院や診療所、介護施設などが充実している」、2位は「防災対策がしっかりしている」であった。さらに、「歩く範囲で日常の物は一通りそろう」「散歩がしやすい」と、自宅の徒歩圏内の環境に関する項目が続いた。