ホテルが供給過剰? コロナ禍でインバウンド消失、国内需要も激減とあっては当然のことと思われるだろう。しかし供給過剰というワードは後述の通り、コロナ禍ではなく“コロナ禍前の状況”を表している。コロナ禍前のホテル業界といえば、訪日外国人旅行者が激増し、出張族からも“ビジネスホテルが取れない!”という恨み節が続出していた。観光立国という名のもとに、政府が6000万人を目標とするほど「インバウンド活況」というワードもメディアをにぎわせた。

 そもそも訪日外国人旅行者の増加傾向が顕著になったのは2013年頃と記憶している。同年は訪日外国人旅行者数が初めて1000万人を突破した年でもある。訪日外国人旅行者が増加していった政策や経済情勢などはここで触れないが、その後の増加も著しく16年には2000万人、18年末には3000万人と次々と記録を塗り替えていった。

 さまざまな業界でインバウンド活況が商機と捉えられたが、なかんずく観光業界は大いに盛り上がり、一丸となってインバウンドの取り込みに走っていたことはあらためて指摘するまでもないだろう。

 当然、宿泊業界もこの流れに呼応するかのような動きがみられ、当然のごとく次々とホテルの新規計画が立ち上がった。東京オリンピックへ向けての鼻息も荒く、ホテルや旅館ばかりではなく宿泊需要を補完する意味合いでレジャーホテル(ラブホテル)の一般ホテル化や民泊もフォーカス、行政のバックアップ体制をはじめ法律の整備もなされていった。

 メディアでも“ホテル大活況時代”と大々的に報じられ、開業するホテルのニュースは日常茶飯事であった。当時の菅義偉官房長官が19年末に“日本に高級ホテルを50軒作る”と語気を強めた記者会見も思い出される。

●インバウンド活況と現場の声には相違が

 話は変わるが、筆者はこの記者会見について、当時雑誌やWebなどのメディアへ寄稿し疑問を呈した。「ホテルの激増で業界は人手不足に陥っており”ハード・ソフトそしてヒューマン”といわれるホテルにあって、それなりの規模といえる新規高級ホテル50軒のサービスを補完できるのか」という問いであった。さらに「インバウンド依存の危険性」についても17年5月に初めてメディアへ寄稿していた。無論、インバウンドに沸く業界関係者からはひんしゅくを買ったわけであるが、何も思いつきで筆を走らせた(キーボードをたたいた)わけではない。

 ホテルの新規開業は18年後半ごろから一気にラッシュとなった。ホテルの開業までに要する期間を考えると15〜16年にスタートしたホテル計画が具現化したと捉えらえられる。

 まさに、13年に1000万人、16年に2000万人を突破した訪日外国人旅行者激増に呼応するかのようにホテルプロジェクトは立ち上がっていったが、激増した訪日外国人旅行者と計画から開業まで数年を要するホテルプロジェクトとの時差(ミスマッチ)も指摘した。需要が逼迫してもおいそれと開業できないのもまたホテルである。

 年間270軒ほどのホテルへチェックイン、ビジネスホテルの現場も多く見てきた中で、メディアで拡散されるインバウンド活況のニュースと宿泊現場の声との落差には違和感を抱いていた。特に17年に入った辺りから、宿泊特化型といわれるビジネスホテルのカテゴリーについて「このままで本当に大丈夫だろうか……」という事業者の声がよく耳に入るようになった。他方、前述の通りインバウンド活況を受けてホテルプロジェクトは急増していった。ビジネスホテルは開業までのハードルが低い業態であり、そのボリュームはますます拡大していく。

●開業しやすいビジネスホテル

 ホテルの増加傾向について具体的な数字を見ると、インバウンド活況が指摘された14年から18年の5年間で増加数は約600軒とされる(観光庁統計)。異業種からの参入も目立ったが、中でも増加著しいカテゴリーが宿泊特化型のホテル(ビジネスホテル)というのは考えれば当然だ。収益力が高く、開業へのハードルは低いからだ。客室以外の施設は少なく当の客室も判を押したような同じタイプを量産することも特徴的だ。異業種の参入障壁という点でもホテル事業をスタートするのには宿泊特化型は都合が良い。

 概して客室面積が狭いビジネスホテルについては、軒数はもとより供給する室数も多くなる。HotelBank(メトロエンジンリサーチ)が発表した日本全国ホテル展開状況(20年1月現在)によると、カテゴリー別ではビジネスホテル75万3961室(8416施設)、シティホテル19万1549室(1179施設)、リゾートホテル12万259室(1576施設)、旅館24万3853室(1万4050施設)となっている。

 実際に多くのビジネスホテルから、余剰の懸念を聞かれるようになったのが18年の終わり頃と記憶している。メディア的にも世間的にもはまだまだホテル活況が叫ばれており、強気の料金設定も多く見られた。ところが、19年に入ると状況はガラッと変わり、人気観光都市や大都市部のホテルで稼働率や料金の下落傾向が見られるようになったのである。

 シンクタンクなどからもホテル供給過剰を懸念するデータが出されるようになるのもこの頃だ。事業用不動産サービス会社CBRE調べによると、主要9都市(東京、大阪、京都、名古屋、札幌、仙台、広島、福岡、那覇)で19年から21年に増加する客室数は約7万8000室というデータも出された。これは18年末のストック数の24%にも相当する。このように、実はコロナ禍以前から業界ではホテル、特にビジネスホテルの供給過剰が懸念されていたのである。

●それでもコロナ禍で開業するビジネスホテル

 ホテル激増の象徴として度々取り上げられる“京都”だが、観光都市にしてここでもビジネスホテルの増加は著しい。京都駅、特に八条口に面する通りを歩くと、駅に対面するかのようにずらっと10数軒並ぶ宿泊特化型ホテルの光景に驚く。インバウンド活況下から営業を続けるホテルもあるが、コロナ禍の中で新規開業するホテルもある。

 通りに面したといえば、この辺りで名高いシティホテル「都ホテル 京都八条」については、近鉄グループホールディングスが投資ファンドに売却するというニュースが先日話題になった(運営は続行)。宿泊機能以外にも多彩な料飲施設、バンケットやウエディングなども手がけるシティホテルに対して、効率的な運営が尊ばれる宿泊特化ホテルが林立する光景を照らし合わせつつ、筆者の目にはコロナ禍のホテル業界を象徴するかのような光景にも映った。

 ここで実際にコロナ禍で開業したビジネスホテルのケースを見てみたい。京都駅八条口に21年3月1日に開業した「レフ京都八条口byベッセルホテルズ」へ取材に出向いたのは、緊急事態宣言も明けた4月に入ってから。駅に面する大通り沿いではなく、1本裏道に入った立地で、目立たない分大通り沿いの喧噪はない。コロナ禍前からのプロジェクトが実現したわけであるが、困難な船出であったことは想像に難くない。

●インバウンドありきではなかったホテル開発・運営

 ベッセルホテルズは、ベッセルホテル開発(広島県福山市)が運営するホテルチェーン。大規模チェーンが席巻する業界にあって近年は出店スピードを加速。沖縄でリゾートホテルも手がけている。今後も大阪・なんば、愛媛・松山、関西空港(泉佐野)と宿泊特化型の開業が続く。こうした出店の動きについて同社代表取締役の瀬尾吉郎氏は「従来から明確にターゲットを絞っており今後も同様」といい、近年のインバウンド大活況下にあって「特に日本人旅行者にフィーチャーしインバウンドもできる限りコントロールしてきた」と語る。

 ベッセルホテルのビジョンに“あなたと家族と街を愛する”というものがあり、18歳以下の子どもは添い寝無料というサービスも提供している。こうしたイメージとインバウンドはやはり結びつかない。

 ビジネスホテルが激増してきたことを指摘したが、そもそもインバウンド活況の有無にかかわらず、従前からビジネスホテルへの旅行者の支持は厚かった。観光庁が発表した2016年度の宿泊旅行統計調査によると、タイプ別の宿泊者数の割合は、旅館20.9%、シティホテル15.7%、リゾートホテル14.9%に対して、ビジネスホテルは41.9%と突出していた。旅行者の多くが宿泊先としてビジネスホテルを選択していることがわかる。この割合はここ数年も大きな変化はなくビジネスホテルの高い需要が続いてきた。

 ビジネスホテルを出張など、ビジネスで利用する人は全体の3割程度で、プライベート利用が大きな割合を占めるというデータもあり、観光旅行でのビジネスホテル利用が定番となっていることを実感する旅行者も多いだろう。そうした点でも家族とホテル、そして街にフィーチャーしてきたベッセルホテルズは先見性という点でも際立つ。

 同様に具体的なケースは他のブランドでも散見するが、やみくもにインバウンドの取り込みに走らず、当初からコントロールしてきたホテル、日本人が前提となる会員へのベネフィットを手厚くしてきたホテルでも底堅いリピーターの支持といった傾向が指摘できる。総体的に見ると旅行者は激減しており、特にリーズナブルな価格帯のビジネスホテルは苦戦を強いられていることは言わずもがな、だからこそ底堅く支持されてきたホテルの強さが際立つ。

 過当競争が続く中、ビジネスホテルが支持される最大の理由であった利便性や機能性はもはやデフォルトとなった。主要顧客だった出張族に加えてファミリーなどの日本人観光旅行者も鑑みつつ、相応のクオリティー・サービスを提供してきたビジネスホテルが今後ますます注目されていくだろう。課題は出店を続けることによる店舗間クオリティーの均一化といったジレンマやセグメンテーション・ターゲティング、さらにはブランドが持つ資産価値「ブランドエクイティ」という点でも、言葉だけではない“差別化”をビジネスホテルはどのように遂げていくのか、今後も注視していきたい。

瀧澤信秋 (たきざわ のぶあき/ホテル評論家 旅行作家)