最近、米国のタイム誌がビジネスパーソン必見の特集を組んでいた。2021年5月10日・17日号に掲載されたその特集は、「世界でもっとも影響力のある100社」というものだ。

 タイム誌といえば、長年のライバルであるニューズウィーク誌と並んで世界でもっとも知られた週刊誌(現在は隔週発売)で、米国から世界200カ国に向け、写真をふんだんに使ってニュース記事を提供してきた。創刊は1923年で、国際情勢から政治、経済、エンタメ、文化など幅広い記事を掲載している。

 現在、発行部数は368万部。日本でもっとも売れている週刊文春が、最近売れた号で40万部ほどだと言われているので、そう考えるととんでもない部数を発行していることになる。世界が相手なので当然だが、それだけ影響力も大きいと言って差し支えないだろう。

 そんなタイム誌が、「史上初めて」試みた特集が、今号の「世界でもっとも影響力のある100社」だ。同誌にとって初めての企画だけに気合が入っているのは確かで、タイム誌の公式サイトで特集を読むことも可能だ。

 伝統ある同誌がどんな企業をフィーチャーしているのか知りたくて、筆者はこの号を手にとったところ、ビジネスパーソンなら知っておかなければいけない企業がリストアップされていると感じた。そこで気になったのは、日本企業がどれだけランクインしているかである。日本経済の停滞ぶりを考えると、日本企業は入っていないのではないかとちょっと心配になったからである。

 実際、日本企業は入っていたのだろうか。本題に行く前に、まずこの特集について、タイム誌は100社の選び方についてこう説明している。

 「この特集をまとめるために、本誌は、世界各地にいる編集者や記者、業界専門家らの世界的なネットワークから、ヘルスケアからエンターテインメント、運輸、テクノロジーなどを含む幅広い業界から候補企業を募った」

 その上で、上がってきた候補企業について、「妥当性、インパクト、イノベーション性、リーダーシップ、野心、成功度を含む鍵となる要素を評価した」という。そこから100社に絞ったということだろう。

●意外な企業も登場

 地平線上に輝いて見える企業を並べたらしく、これからの世界を形作っていく各分野の注目企業が登場している。グローバルでビジネスを展開している人たちには聞き慣れた名前も多いと思うが、意外な企業も登場している。

 とはいえ、「信頼性はあるの?」と思われたかもしれないが、筆者は一定レベルで信頼できると感じた。なぜなら、国家間の価値観の違いに翻弄(ほんろう)されて、国際市場からの排除など憂き目に遭っている中国資本の有名企業もいくつか登場するからだ。米国の雑誌ではあるが、中立に企業の「価値」を評価している姿勢がうかがえた。

 さて選ばれた100社だが、企業は5つのカテゴリーに振り分けられており、先駆者的企業、リーダー的企業、革新的企業、巨大企業、創造的破壊企業となっている。

 まず先駆者的企業のカテゴリーをみると、日本であまり知られていない企業が多い。例えば、ハリウッド女優のリース・ウィザースプーンが立ち上げたメディアのハローサンシャイン。女性をターゲットにしたメディアで、ウィザースプーンが本を紹介するサービスや、映画などの映像制作にも乗り出している。新たなメディア企業として注目されている。

 また、出会い系アプリの企業も選ばれている。今世界では多くのカップルがオンラインで知り合っている。米国では、カップルの出会い方でもっとも多いのはオンラインで39%。次いで、バーやレストランが27%、友人の紹介が20%と続く。英国でもオンラインでの出会いは29%に対し、リアルは24%というデータがある。

 今回タイム誌が選んだのは、バンブルという会社だ。このアプリの特徴は、安全に特化していることが挙げられる。ハラスメント的な動きをしたり、怪しい会員はすぐに追い出されるという。

 このほか、オートミールから作ったミルクを提供しているオートリーや、植物由来の人工肉を製造しているビヨンド・ミート、瞑想などができるとして7000万人の利用者がいるアプリを提供するヘッドスペースなどが取り上げられている。

●横綱クラスの企業がランクイン

 リーダー的企業では、米国最大手のオンライン診療サービスのテラドックや、人種差別の解消に向けた取り組みを先導するスポーツ大手のナイキ、銀行口座がなくても金融サービスを受けられるアプリを提供するブラジルのヌバンクなどの名が上っている。そのほか、アップル、ツイッターなどもリーダー的にサービスを広げているとして100社に入っている。

 革新的企業では、「使い捨て家具」を卒業しようとしているスウェーデンのイケア。30年までに温室効果ガスの排出量よりも削減量を増やすとしており、環境にやさしい生産技術を追っている。新型コロナ感染症でメッセンジャーRNAのワクチンを開発したモデルナも選ばれている。また、中国の動画投稿アプリを手掛けているティックトックや、動画配信サービスのネットフリックス、ビデオ会議室システムのZoomも登場している。

 さらに、ドローンの価格破壊に成功した中国企業のDJIも選ばれている。同社はドローン市場で7割のシェアを誇っており、中国企業として警戒はされていても、無視できない存在になっている。今後、中国通信機器大手の華為技術(ファーウェイ)のように敵視される可能性もあるが、一般ユーザーにしてみれば、そんなの関係ないといったところだろう。

 選ばれた企業の多くは環境問題に対応していて、革新的企業では、ポリエステル製品を2024年までに排除すると決めたスポーツ大手アディダスも名を連ねていた。

 巨大企業のカテゴリーでは、中国のテンセントやアリババのほかに、アマゾン、マイクロソフト、ディズニー、ウォルマート、フェイスブック、グーグル、台湾の半導体大手TSMCなど、まさに横綱クラスの企業がリストに並んでいる。

 「創造的破壊」企業では、電気自動車のテスラや民泊仲介大手エアビーアンドビーなどとともに、ファーウェイも選ばれている。同社の5G(第5世代移動通信システム)技術はクオリティーと価格で評価されており、創業者である任正非(じん・せいひ)は中国ではスティーブ・ジョブスなみに崇(あが)められている。だが欧米諸国から中国共産党の手先だと警戒されており、それもこの時代を反映している企業だと言えよう(ビジネスと安全保障が切り離せなくなっている)。

 またクラウドファンディングのリーディング企業であるゴーファンドミーもリストに入っている。寄付者は1億2000万人以上に達し、スタート(2010年)してから累計90億ドル以上も寄付されているという。

 さらにフードデリバリーサービスのドアダッシュは最近、コンビニの商品もデリバリーするなどサービスを拡大し、日本にも上陸すると見られている。インド発のオンライン学習サービスのバイジュースも世界進出を加速させており注目株だ。

●任天堂、ソニー、ソフトバンク

 現代を象徴するような名だたる企業の中に、日本企業も3社入っている。

 まず革新的企業の一つに選ばれた任天堂だ。記事は同社をこう紹介する。「任天堂とNintendo Switch(ニンテンドースイッチ)は仮想コミュニティーの中で気晴らしできる場所を提供している。任天堂の開発したゲームで、家を建てたり物を売買したりしてコミュニティーを作っていくどうぶつの森(英語名、Animal Crossing)シリーズはポップカルチャーを席巻した。さらに自宅でエクササイズができるリングフィット アドベンチャー(Ring Fit Adventure)は人気ソフトになった」

 リーダー的企業のカテゴリーに、ソニーが選ばれた。記事で取り上げられたのは、PlayStation 5である。日本ではいまだに手に入りにくい状態が続いているようだが、「コロナ禍でサプライチェーンに問題が生じているのにもかかわらず450万台を売った」と書いている。また、米国でも4月に公開された『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』が話題になったと紹介している。

 さらに日本からは、ソフトバンクも入っている。巨大企業のカテゴリーに名を連ねる同社は、「サウジアラビアの政府系投資ファンドに支援されているソフトバンク・ビジョン・ファンドは、ウーバーやウィワークなどテック系ユニコーン企業(評価額が10億ドル以上の非上場ベンチャー企業)に投資を行なって、シリコンバレーを変えた」

 だが最近、多額の損失を出しているとも指摘。今後どう盛り返すのかが注目される、といったニュアンスの記事になっている。

 もちろんこれら以外でも、日本が世界に誇る企業は存在する。トヨタなどは誰もが認める世界的な企業であるが、創造的破壊企業に選ばれている電気自動車大手テスラのような旬な話題性はないので取り上げられていない。当たり前すぎて取り上げるまでもない、という見方もできるが。

 とはいえ、この特集で取り上げられた今をときめく世界の企業は、ビジネス分野における世界の動向をチェックする意味でも、ビジネスパーソンとして知っておいて損はないだろう。

(山田敏弘)